REST APIのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

REST APIのシステム開発会社は、APIの実装だけでなく、業務要件・データ連携・認証・監視・保守まで設計できる会社を選ぶことが成功の近道です。

REST APIを使って基幹システムとSaaSを連携したい、スマートフォンアプリのバックエンドを整えたい、取引先に安全にデータを公開したいと考えていても、どの会社へ相談すべきか迷いやすいものです。この記事では、株式会社riplaを最初に、実在する開発会社・ベンダーを計6社紹介します。会社の知名度だけで順位を付けず、大規模な基幹連携、企業間連携、API管理、高セキュリティ、レガシー刷新などの用途別に整理します。

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REST APIのシステム開発会社選びが重要なのはなぜですか？

結論として、REST APIの開発はエンドポイントを作るだけの仕事ではなく、既存業務を安全に外部へつなぐ仕組みをつくる仕事だからです。APIの窓口を増やすだけでは、認証・認可の漏れ、データの不整合、障害時の再送、バージョン変更、利用量の増加といった問題が本番稼働後に表面化しやすくなります。

まず、依頼したいものが「既存データを取得・更新するAPI」なのか、「APIを含む業務システムの新規開発」なのか、「複数のAPIを公開・管理する基盤」なのかを分けて考えます。販売管理や在庫管理などの既存システムへ5〜15個程度の内部APIを追加する案件と、金融機関が外部企業へ公開するAPIプラットフォームでは、必要な設計・審査・監視の範囲が大きく違います。ここを曖昧にしたまま相見積もりを取ると、見積金額だけ安い会社が実はテストや保守を含んでいないという事態が起きます。

発注前には、誰がどのデータを使うのか、1日とピーク時に何リクエスト発生するのか、個人情報を含むのか、障害時に何分以内で復旧したいのかを整理します。さらに、OpenAPI形式の仕様書、エラーコード、認証方式、APIのバージョン廃止方針、ログの保管期間、ソースコードやインフラ設定の引き渡し範囲も確認します。開発会社の比較では、この項目を同じRFPに記載すると、技術提案と保守体制を同じ土俵で評価できます。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

株式会社riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

riplaの強みは、技術用語だけで要件を固めるのではなく、現場の業務フローと経営上の目的を確認してからシステムの形を決められる点です。REST APIの開発でも、どの画面にどのデータを返すかだけでなく、受注・在庫・顧客などの業務ルールをどこに置くか、既存システムを残すか改修するか、利用部門が定着するために何を変えるかを整理できます。APIを作った後に現場で使われないという失敗を避けたい企業と相性がよい選択肢です。

営業・顧客・生産・販売管理などの基幹領域をまたぐ連携では、APIの仕様だけでなく、データの正しさと業務の責任分界が重要です。riplaは、業務システムの構築・導入を通じて蓄積した知見をもとに、APIの新規開発、既存システムとの連携、段階的なDX推進を相談できます。まずは「APIを作りたい」という要望を、対象業務・連携先・期待効果・運用体制まで分解して、必要な開発範囲を見極めたい企業に向いています。

SCSK株式会社｜企業間連携・EAIを段階的に構築

SCSK株式会社は、API単体の開発に加えて、複数システムをつなぐ連携基盤を整えたい企業に向いています。公式の一括構築サービスでは、PoC支援から要件定義、基本・運用設計、製造、試験、運用引き継ぎまでをワンストップで任せられると案内されています。既存の販売・在庫・会計システム間でデータを連携し、将来の接続先を増やしたい場合に検討しやすい会社です。

SCSKは、連携先のシステムやデータ形式がばらばらで、業務側と情報システム側の調整が難しい案件で比較対象になります。APIの入口だけを作るのではなく、データ変換、連携エラーの再処理、運用手順、担当者への引き継ぎまで工程として整理しやすいことが特徴です。小さなPoCから始め、効果を検証して接続先を増やす提案が可能かを確認すると、自社に合うか判断しやすくなります。

企業間のデータ交換、EAI・EDI、社内の複数業務システム連携など、APIと既存の連携方式を組み合わせる案件が中心になります。REST APIを新規に設計する場合も、既存データベースの制約、バッチ連携との役割分担、連携失敗時の再送を含めた提案を求めることが重要です。公式に掲げる標準化された進め方が自社の開発体制と合うか、PoCから本番運用まで同じチームが支援するかを質問してください。

TIS株式会社｜APIビジネスと公開基盤を支援

TIS株式会社は、APIを社内連携の技術にとどめず、取引先や顧客へ提供するビジネス基盤として運用したい企業の候補です。API連携ビジネス活用支援サービスでは、APIプラットフォームの構築・運用を支援し、クラウド環境やAPI管理製品を組み合わせた内容を公開しています。価格を公開している「API連携プラットフォーム構築支援パック」は、2026年8月時点で税抜890万円からと案内されていますが、個別のAPI開発費とは範囲が異なるため注意が必要です。

TISの特徴は、APIの開発、公開、運用、分析を含むライフサイクル全体を見て、認証やモニタリングまでプラットフォームとして整えられる点です。APIを増やした後に、どの利用者がどのAPIを使っているか分からなくなる問題を避けるには、利用状況の可視化と廃止予定の通知が欠かせません。特に社外公開やパートナー連携を計画している企業は、開発者向けドキュメントや利用量管理まで見積もりに含めるとよいです。

金融・決済などの企業間データ連携、既存サービスをAPIで外部へ提供する案件、複数クラウドを含むAPI管理基盤の構築で比較しやすい会社です。公開情報では、AWS・Azure・Google Cloudからクラウド環境を選べる構成や、構築フェーズと運用フェーズの技術支援が示されています。APIを一度作って終わりにせず、利用状況を見ながらサービスを拡張したい場合は、運用担当者へのレクチャーと問い合わせ窓口の範囲も確認してください。

日本電気株式会社（NEC）｜金融・公共など高セキュリティ領域に対応

日本電気株式会社（NEC）は、金融・公共・通信など、認証・認可や大量トラフィックへの対応が重要な案件で検討したい会社です。NECの公式ページでは、金融機関や企業が自社APIを他社へ安全に提供するAPI連携プラットフォームサービスを案内しています。単にデータを返すAPIではなく、認証基盤、APIゲートウェイ、監視、外部事業者との接続をまとめて設計する案件に向いています。

NECの公開情報では、APIゲートウェイにOAuth 2.0やOpenID FoundationのFinancial APIワーキンググループ仕様を組み込む構成、FIDO対応の認証、インターフェースとモニタリング方式の標準化が示されています。これは、パスワードやAPIキーを設定するだけでは足りない案件で重要な確認材料です。個人情報や決済情報を扱う場合は、暗号化の方式だけでなく、利用者・担当者・管理者ごとの権限設計を提案に含めてもらいます。

NECは、公式にGMOあおぞらネット銀行や沖縄銀行の銀行API公開事例を紹介しており、FinTech企業や他業種との接続を前提にしたAPI公開を検討する際の候補になります。また、公共、小売、交通、地域サービスなどへの展開や、大手通信業のような大量トラフィック処理の導入実績も案内されています。金融以外の案件でも、ピーク時のアクセス数、監査ログ、障害時の切り戻し、外部接続先の審査体制を確認してください。

日本アイ・ビー・エム株式会社｜API管理とハイブリッドクラウドを統合

日本アイ・ビー・エム株式会社は、既存のSOAP資産や複数クラウドを抱えながら、APIの作成・保護・公開・分析を一つの管理方針で進めたい企業の候補です。IBM API Connectは、OpenAPI v2・v3に対応したREST API、SOAP、GraphQLなどを扱えるAPIライフサイクル管理製品として公開されています。開発会社と製品基盤を切り離して考えず、運用ガバナンスまで含めて比較したい場合に適しています。

IBM API Connectの公式情報では、GUIやコマンドラインでのAPI開発、REST・SOAP・GraphQLプロキシー、データマッピング、ルーティング、セキュリティポリシーを扱えるとされています。API開発者向けのポータルでAPIを検索・利用・購読できる構成も用意されているため、外部パートナーが複数存在する場合に管理しやすい点が特徴です。設計レビューの手順、API公開前の承認、バージョンのライフサイクルを自社の規程に合わせられるかを確認します。

オンプレミスの基幹システムを残したまま、外部へREST APIを提供する案件や、社内外のAPIを横断して管理する案件で検討しやすい会社です。既存のWSDLからRESTプロキシーを作る選択肢があるため、古いWebサービスを一度に置き換えるのではなく、段階的に公開インターフェースを整える方法を相談できます。提案時には、製品ライセンス費、クラウド費、構築費、運用監視費を分けた見積もりを依頼してください。

株式会社日立製作所｜レガシー刷新とマイクロサービス化を支援

株式会社日立製作所は、既存の基幹システムを段階的にモダナイズし、マイクロサービス間の通信やトランザクションを整えたい企業の候補です。Hitachi Microservices Platformは、REST、Messaging、gRPCをラップしたサービス間通信、相関IDによるログ追跡、分散トランザクション管理などを提供しています。REST APIだけでなく、同期処理と非同期処理を組み合わせる大規模システムで比較しやすい会社です。

日立の公開情報では、通信制御やログ・トレースなどの共通機能を部品化し、業務ロジックの開発へ集中できる構成が示されています。相関IDを使って複数サービスの処理を追跡できるため、APIが増えた後の障害調査や性能分析を重視する案件で有効です。レガシーシステムを一括刷新するのではなく、業務単位で分割しながらAPIを境界にして移行する場合は、移行順序と既存トランザクションの扱いを提案してもらいます。

マイクロサービス化、オンプレミスとクラウドにまたがるシステム連携、障害時も整合性を保ちたい更新系業務で検討できます。HMPの公式ユースケースには、共通機能の開発・テスト工数削減、障害箇所の追跡容易化、既存エンタープライズシステムのモダナイゼーションが挙げられています。大規模案件ほど、API仕様の設計だけでなく、分散トランザクション、運用監視、24時間サポートの要否をRFPへ明記することが大切です。

REST APIのシステム開発会社を選ぶポイント

6社の中から候補を絞るときは、会社名よりもプロジェクトの条件と提案内容を比べます。REST APIの開発費はエンドポイント数だけで決まらず、既存データベース、認証方式、連携先、ピーク負荷、公開範囲、テストと保守の有無で変わります。ここでは、RFPに落とし込みやすい三つの評価軸を紹介します。

実績を見るときは、「APIを作ったことがある」という説明だけで判断しません。自社と同じ業種・規模で、どのデータを、誰へ、どの頻度で公開したのか、既存システムを止めずに移行できたのか、公開後の障害対応を誰が担ったのかを質問します。社名を伏せた事例でも、エンドポイント数、連携先数、認証方式、SLA、稼働後の改善内容が確認できれば比較材料になります。

提案書では、OpenAPIを使って仕様を先に合意するか、モックサーバーや契約テストを用意するか、認証と認可をどの単位で検証するかを確認します。REST APIでは、ログインできるかだけでなく、利用者Aが利用者Bの注文番号を指定しても参照できないこと、一般ユーザーが管理者用エンドポイントを呼べないことをテストする必要があります。OWASPの「API Security Top 10 2023」でも、オブジェクト単位の認可不備、認証不備、過剰なリソース消費、API棚卸し不足など10種類のリスクが整理されています（出典: OWASP API Security Project、2023年）。

要件定義、設計、実装、テスト、リリース、保守で担当者が変わる場合は、各フェーズの責任者と承認方法を確認します。見積書は「API開発一式」ではなく、要件定義、データモデル、エンドポイント、認証、API Gateway、ログ・監視、負荷試験、セキュリティ試験、ドキュメント、移行、保守に分けてもらいます。GXOが2026年に公開している目安では、5〜10エンドポイントの小規模APIは100万〜300万円、10〜30エンドポイントの中規模APIは300万〜1,000万円、30〜100エンドポイントの大規模APIは1,000万〜3,000万円とされています（出典: GXO「API開発・システム連携の費用相場」、2026年）。案件条件で変わる参考値として利用し、価格だけで優劣を決めないことが大切です。

クラウド費も初期費用と分けて確認します。AWSの公式料金例では、REST APIを月500万回呼び出し、1回3KBのレスポンスを返す場合、API Gatewayが17.50米ドル、データ転送が1.29米ドルで、合計18.79米ドルと示されています（出典: AWS「Amazon API Gatewayの料金」、2026年8月参照）。実際の予算には、Lambdaやコンテナ、データベース、WAF、ログ、監視、バックアップ、データ転送が加わるため、ゲートウェイ単体の料金だけで判断しないようにします。

REST APIのシステム開発会社に関するよくある質問

最後に、REST APIのシステム開発会社へ相談する前に、多くの企業が迷う点を整理します。APIだけの費用、既存システムへの追加、REST以外の方式、保守の考え方を先に確認しておくと、初回相談で必要な情報を伝えやすくなります。

小規模な内部APIなら150万〜400万円、複数業務を連携するMVPなら300万〜700万円、公開APIなら300万〜1,000万円程度が初期費用の目安です。これはエンドポイント数、既存データベースの状態、認証、負荷試験、ドキュメント、API管理基盤を含むかで変わる参考値です。GXOの公開情報でもAPIの規模別レンジが示されているため、同じ項目で見積もりを分解してもらうと比較しやすくなります。

追加できる場合は多いですが、既存システムのデータ構造や更新処理を調査し、API用の変換層を設ける方法が安全です。データベースへ直接アクセスして画面の都合だけで値を返すと、業務ルールを迂回して不整合が起きるおそれがあります。まずは参照系APIを小さく公開し、ログと負荷を確認したうえで更新系や外部公開へ進む段階移行を提案できる会社を選びます。

あります。Web・スマートフォン・取引先など幅広い利用者と互換性を保ちたい場合はRESTが候補になりますが、画面ごとに複雑なデータ取得をしたい場合はGraphQL、高速なサービス間通信を重視する場合はgRPC、処理を非同期にしたい場合はWebhookやメッセージングが適することがあります。RESTありきで決めず、データの鮮度、処理の同期・非同期、利用者数、障害時の再送、開発チームの経験を比較して提案してもらいます。

まとめ

REST APIのシステム開発会社を選ぶときは、APIの実装技術だけでなく、業務要件、データモデル、認証・認可、API Gateway、監視、負荷試験、バージョン管理、保守まで含めて比較することが重要です。今回紹介した6社は、株式会社ripla、SCSK株式会社、TIS株式会社、日本電気株式会社（NEC）、日本アイ・ビー・エム株式会社、株式会社日立製作所です。知名度順ではなく、業務連携、公開API、高セキュリティ、API管理、レガシー刷新という候補領域を整理しています。

業務の整理から柔軟に相談したい場合はripla、企業間連携や既存システムの接続基盤まで任せたい場合はSCSK、APIを外部サービスとして公開・分析したい場合はTISが候補になります。金融・公共など高い認証水準が必要ならNEC、API管理とハイブリッド環境の統制を重視するならIBM、レガシー刷新やマイクロサービスの整合性まで扱うなら日立製作所というように、候補の理由を自社の目的に結び付けてください。

相見積もりでは、エンドポイント一覧、データ項目、利用者区分、認証方式、ピーク時のリクエスト数、エラー時の再送、テスト項目、監視とSLA、ソースコード・OpenAPI・IaCの引き渡し範囲を同じ書式で渡します。TISのようにAPI管理基盤の価格を公開している場合でも、ライセンスやクラウドの従量費と個別開発費は分けて確認します。最も安い提案ではなく、公開後も安全に使い続けられる責任分界が明確な提案を選ぶことが重要です。

なお、上の紹介文では実在する企業の公式公開情報をもとに、向いている案件のタイプを示しています。公開価格がない会社の費用を推測して順位付けするのではなく、同じRFPを渡して、エンドポイント一覧、連携先、ピーク負荷、認証方式、テスト範囲、保守SLA、成果物の引き渡し条件をそろえて提案を比較してください。自社の業務にREST APIが本当に適しているかも含めて、まずは目的と現状システムを整理することが、過不足のない開発計画につながります。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。