REST APIのシステム開発の完全ガイド - ブログ

REST APIのシステムは、利用者、連携データ、運用要件に応じて方式と公開範囲を選ぶと、既存業務の連携や画面追加に役立ちます。

取り上げるのは、REST APIの種類、開発の進め方、費用、セキュリティ、発注先の選び方です。各テーマの詳細は、次に挙げる関連記事で確認できます。

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REST APIのシステムの概要

業務データとシステム機能をつなぐ要素を整理しています。

REST APIは、HTTPまたはHTTPSで業務データや機能をリソースとして提供する仕組みです。完成品の製品名ではなく、既存の業務システムに接続口を設ける設計方式です。一般にはJSON形式で送受信し、URLで対象リソースを示します。

HTTPメソッドとリソースによる業務データの表現

REST APIでは、HTTPメソッドとURLの組み合わせで操作を表します。たとえば、GET /api/v1/orders/1001は、注文番号1001の取得を意味します。

新規作成：POST /api/v1/ordersによる注文の作成
内容更新：PATCH /api/v1/orders/1001による注文の更新
削除：DELETE /api/v1/orders/1001による注文の削除

削除は、物理削除にするか取消状態にするかで業務上の意味が変わります。そのため、HTTPメソッドを決めるだけでなく、業務ルールとデータのライフサイクルも定めておく必要があります。

APIの周辺に組み込む認証・データベース・監視

業務で使うには、アプリケーションの処理に加えて、認証・認可、入力値の検証、データベースへの接続が欠かせません。

APIゲートウェイ、レート制限、ログ、メトリクス監視、通知、バックアップも必要です。処理の流れとしては、まず認証基盤が画面からの要求を確認します。次にAPIが権限と入力値を検証し、DBを更新してから結果を返します。

ログに残す内容と、障害時に復旧を担う担当者まで決めておくと、システムとして運用できる状態になります。

業務システムをつなぐ連携の利点

REST APIを使うと、基幹、販売、在庫、会計、顧客管理などのデータを連携しやすくなります。

業務の連鎖：受注登録をきっかけに、在庫確認、請求処理、配送指示を別のシステムへ渡せます。
利用先の広がり：スマートフォンアプリや取引先画面も、共通の業務ルールを持つAPIを利用できます。
画面追加時の負担：画面ごとにデータベースへ直接接続する場合と比べると、画面を追加したときの処理の重複を抑えられます。

REST APIのシステムの種類

REST APIの種類は、利用者、扱うデータ、可用性や審査の要件で分けると理解しやすくなります。社内向けと外部公開では、認証、文書、監視、契約の水準が異なります。

ただし、RESTが常に適するとは限りません。データ取得の複雑さやリアルタイム性も、方式を選ぶ材料になります。

社内API・パートナーAPI・公開APIの要件の違い

利用範囲によって、必要な管理や利用者向けの情報が変わります。

社内API：業務画面、バッチ、部門間連携に使い、部門ごとの権限と監査要件を定めます。
パートナーAPI：利用者登録、契約単位の権限、利用量の把握、障害時の連絡方法を準備します。
公開API：不特定多数向けに、開発者文書、利用規約、クォータ、レート制限、廃止通知を用意します。

REST・GraphQL・gRPC・Webhookの使い分け

通信方式は、連携相手、データの取得方法、通知の要件に合わせて選びます。

REST：複数の画面や組織で使い、HTTPとJSONの互換性を保ちたい場合の候補です。
GraphQL：画面ごとに必要な項目が異なり、取得データを柔軟に組み立てたい場合に適することがあります。
gRPC：サービス間で高速かつ型安全な通信を重視する場合に用います。
Webhook・メッセージング：状態通知にはWebhook、非同期化して一時的な負荷を吸収するにはメッセージングが適します。

先に業務の性質を定め、流行している方式を後から当てはめないようにします。

標準API・クラウド・個別開発の選び方

既存のパッケージやSaaSに標準APIがある場合は、まず標準機能で足りるかを確かめます。足りないのがデータ変換だけであれば、連携基盤で補う方法もあります。

マネージドAPIゲートウェイは、認証連携、レート制限、ログ、監視を組み合わせやすく、小さな検証から始められます。

独自の業務ルールや複雑な権限がある場合は、APIと業務ロジックを個別に設計します。厳格なトランザクションや古い基幹の段階移行が絡む場合も、個別設計の対象になります。

ポイント

利用範囲によって必要な管理が変わり、通信方式は業務の性質から選びます。標準APIで足りるか、個別開発が要るかも、業務の条件から見て決めます。

REST APIのシステム開発の進め方

小さな検証を挟みながら実装と移行へ進みます。

REST API開発は、業務の棚卸し、データ契約、試作、テスト、段階リリースの順に進めます。

既存システムとつなぐ開発では、画面からは見えない例外処理やデータ不整合が工数を左右します。そのため、目的と成功指標を決め、作る範囲と作らない範囲を発注側と開発会社で合意しておく必要があります。

現状の棚卸しと要件定義によるAPI化の範囲

API化の範囲と効果を決めるために、次の情報を洗い出します。

利用条件：利用者、連携先、対象業務、データ、更新頻度、1日とピーク時のリクエスト数。
既存データ：データベースの項目、コード体系、必須項目、重複、過去データの欠損。
業務範囲：「注文登録」に加え、在庫引当、決済確認、納期計算の担当範囲。取消、再送、二重登録防止も対象になります。
成功指標：手入力の削減時間、連携エラー率、応答時間、処理完了率など、リリース後に測れる数値。

OpenAPIとデータ契約の事前合意

実装の前に、API仕様とデータ契約を定めておきます。仕様書があれば、フロントとバックエンドを並行して作業でき、モックでの確認もできます。

API仕様：エンドポイント、メソッド、パラメータ、送受信データ、HTTPステータス、エラー形式を決めます。
利用条件：認証、権限、ページング、並び順、バージョン、廃止方針を定めます。
データ契約：項目の意味と単位、タイムゾーン、金額の端数処理を記します。

2025〜2026年は、APIをデータガバナンスや認証標準と一体で管理する動きが強まっています。

デジタル庁は2026年2月、OAuth 2.0アクセストークン発行API仕様書の更新版を公開しました。

標準化された認証・認可を前提に、連携を設計できます（出典: デジタル庁「共通機能の標準仕様」、2026年2月確認）。

一方で、業務上の権限は自社の要件として定める必要があります。誰がどのデータを、どの条件で操作できるかは、自社で定義します。

PoCやMVPによる難所の先行検証

全業務を一度にAPI化すると、要件の不確実性が高まり、費用も膨らみます。そのため、重要な1業務と1連携に絞って試します。

確認項目：実データに近い条件で、認証、権限、データ整合性、エラー、応答時間、再送時の冪等性を確かめます。
在庫連携の例：通信が二度届いても在庫が二重に減らず、連携先停止時に処理を保留できるか試します。

PoCの合格条件を先に決めておくと、本開発へ進むかどうかを判断しやすくなります。

テスト・段階リリース・運用改善の一連の設計

品質を確かめながら安全に移行するため、試験と運用の確認事項を洗い出します。

試験の種類：単体、連携先を含む結合、異常系、負荷、セキュリティ、データ移行。
異常系：認証失敗、権限不足、存在しないID、大きすぎる入力。タイムアウト、重複リクエスト、部分障害も含みます。
段階リリース：旧システムとの並行稼働、API版の併存、カナリアリリース、ロールバック、利用者への変更通知。
運用監視：エラー率、応答時間に加え、業務が最後まで完了した割合。

ポイント

作る範囲と成功指標を先に決め、仕様の合意とPoCで難所を確かめてから、テストと段階リリースに進みます。例外処理やデータ不整合は工数を左右するので、早めに洗い出します。

REST APIのシステム開発費用の相場

案件規模が上がるにつれて、費用の幅も大きくなります。

2026年時点の公開情報をもとにした初期開発費の目安は、小規模な内部APIで150万〜400万円です。

業務連携APIやMVPは300万〜700万円、公開APIは300万〜1,000万円程度から検討します。

大規模な基幹連携や高可用性を含めると、700万〜1,500万円になります。1,500万円以上になる場合もあります。

初期費用はエンドポイント数だけでなく、既存DBの状態、連携先の数、認証方式、外部公開の有無で変わります。さらに、ピーク負荷、テスト、文書、保守範囲も影響します。

▶ 詳細はこちら：REST APIのシステム開発の見積相場や費用/コスト/値段について

規模別の初期費用と期間

規模ごとの費用と期間は、機能や運用要件を含めて比べます。

小規模：5〜15エンドポイント、既存DB接続、基本認証、単体・結合テストで150万〜400万円、1〜3か月。
MVP・業務連携：複数業務データ、権限、ログ、OpenAPI、クラウド、運用設計を含み300万〜700万円、3〜4か月。
公開API：利用者登録、クォータ、開発者文書、利用量計測、外部審査を含み300万〜1,000万円、2〜6か月。
中規模：ERP・会計・在庫など複数連携とデータ変換を伴い700万〜1,500万円、5〜8か月。
大規模：高可用性、冗長化、マルチテナント、大量通信、監査を含みます。事業継続計画、レガシー刷新も加わり、1,500万〜5,000万円超、8〜12か月以上。

この数値は、国内の公開費用の目安と業務システム案件の一般的な工数から整理した参考値で、標準価格ではありません。

設計・実装・認証・テストの内訳

見積書は「API開発一式」とせず、工程や成果物ごとに分けて示してもらいます。

設計・開発：要件定義、データ設計、仕様策定、エンドポイント実装、データ変換。
安全性・品質：認証・認可、APIゲートウェイ、単体・結合・負荷・セキュリティ試験。
導入・運用：文書、移行、リリース、保守。

割合の目安は、設計・仕様が15〜20％、実装が35〜45％です。認証・セキュリティ・テストは各10〜15％、文書・インフラは各5〜10％です（出典: 国内API開発費用の公開目安、2026年確認）。

クラウド費用と保守費用の別見積もり

月額費用は、クラウドの従量分と保守分に分けて見積もります。

運用費の項目：APIゲートウェイ、コンピュート、DB、ログ、監視を含みます。WAF、転送、バックアップ、脆弱性対応も対象です。
料金例：月500万回、応答3KBでは計18.79米ドルです。
月額試算：実際の月額は、DB、ログ保存、WAF、ネットワーク、監視を含めて計算します。
保守費の目安：初期費用の年15〜25％、または月額で約1〜2％です。
比較条件：開発費と月額費を分け、アクセス増加時の金額も確認します。

料金例の内訳は、呼び出しが17.50米ドル、転送が1.29米ドルです（出典: クラウドAPIゲートウェイ公式料金表、2026年確認）。

ただし、APIゲートウェイの従量課金が小さくても、障害対応や仕様変更を含む保守費用は別に発生します。特に、24時間監視や厳格なSLAでは保守費が上振れします（出典: 業務システムの公開費用目安、2026年確認）。

ポイント

初期費用は規模、連携先、認証、外部公開の有無で大きく変わります。見積書は工程ごとに、月額はクラウドと保守に分けて比べます。

REST APIのセキュリティと運用の注意点

REST APIの事故を防ぐには、通信の暗号化に加えて、認証と認可の仕組みが欠かせません。具体的には、認証と認可を分けて設計し、エンドポイントとデータ項目の両方で操作権限を検証します。

外部公開APIでは、利用者、データの機密度、リクエスト量、業務への影響を踏まえて防御を設計します。

認証と認可の分離と最小権限

利用者の識別と、データ操作の許可は、分けて設計します。

認証方式：用途に応じてOAuth 2.0、OpenID Connect、JWT、相互TLSを使い分けます。
サーバー側の認可：他人の注文を防ぎ、注文・顧客・テナントIDで本人・所属組織・管理者の権限を判定します。
画面制御：ボタンを隠す対応は、認可の代わりにはなりません。

個人情報保護委員会の指針は、アクセス制御、利用者の識別と認証、不正アクセス防止、漏えい防止を技術的安全管理措置に挙げています（出典: 個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）」、2026年6月改正確認）。

要件定義では、対象データ、権限の最小化、暗号化、アクセスログ、ログ分析、脆弱性対応を具体的に決めます。

API固有のリスクとエンドポイント単位の試験

APIの主要なリスクは次のとおりです（出典: OWASP API Security Top 10 2023、2026年確認）。

オブジェクト単位：認可不備。
認証：認証不備。
プロパティ単位：認可不備。
リソース消費：過剰なリソース消費。
機能レベル：認可不備。

この分類が示すのは、ログイン後に他人の注文を見られないか、応答に不要な個人情報がないかを、APIごとに試す必要があることです。さらに、大量リクエストで業務処理を止められないかも確認します。

レート制限、入力上限、タイムアウト、WAF、秘密情報の管理、外部APIの検証も行います。

API一覧が増えると、古い版や未使用のエンドポイントが残ります。そのため、仕様と実装の差を確かめ、廃止日、利用者、担当者、データ分類を管理します。

ログ・監視・バージョン管理の運用への組み込み

運用では、記録、監視、変更管理の対象と手順を定めます。

ログ：日時、利用者またはシステム、エンドポイント、結果を残し、トークン、パスワード、不要な個人情報は記録しません。
監視：稼働、エラー率、応答時間、タイムアウトを見ます。認証失敗、レート制限超過、キュー滞留、連携未完了も対象です。
障害対応：業務担当者への通知条件と、技術担当者の復旧手順を分けて定めます。
互換性：既存利用者との後方互換性を優先します。項目の意味や型を変えたり必須にしたりする場合は、別版が必要になることがあります。
旧版廃止：新旧版の併存期間、利用者通知、移行ガイド、終了条件を決め、利用実績を確認してから廃止します。

ポイント

認証と認可を分け、APIごとに権限と入力値を試験します。外部公開では、ログ・監視、版管理、脆弱性対応まで運用に含めて計画します。

REST APIの開発会社・ベンダーの選び方

発注先は、API単体、業務システム全体の再設計、管理基盤の運用のどこまでを任せるかで選びます。

既存システムの制約を理解し、業務と技術の担当者をつなぐ体制を確認します。また、同じRFPを複数の候補に渡し、成果物と前提条件をそろえておくと、見積もりの差の理由を説明しやすくなります。

業務連携とAPI運用の実績

近い業種、データ量、連携先、セキュリティ要件の実績があるかを確かめます。既存DB接続、認証連携、APIゲートウェイ、負荷試験の経験を確認します。障害時の再送、監視、仕様書引き渡しの担当範囲も尋ねます。

可能なら、公開可能なAPI仕様、テスト計画、運用設計のサンプルを見せてもらいます。

比較できるRFPと受入条件

比較できる提案と受入確認にするため、RFPと契約条件を具体的に書きます。

業務要件：目的、利用者、連携先、業務フローを含みます。API候補、データ、認証・認可、個人情報の有無も入れます。
運用要件：1日・ピーク時のリクエスト数、応答時間、可用性、復旧目標。テスト、文書、保守期間も含めます。
見積内訳：要件定義、設計、実装、テストの成果物と工数。移行、リリース、保守についても、それぞれ示します。
受入試験：認証失敗、権限不足、重複送信、外部停止を試します。タイムアウト、負荷上昇、データ不整合の場合も確かめ、応答時間の測定条件も定めます。
契約条件：エラーコード、ログ保存期間、脆弱性対応期限、コード・仕様・インフラ定義の引き渡し。

条件が曖昧なままだと追加費用が発生し、スコープクリープによって工数や費用が当初の1.3〜1.5倍に膨らむ場合があります。

契約で定める担当範囲と将来の移行可能性

契約では、運用の責任と成果物の引き渡し範囲をはっきりさせます。

担当分担：要件決定、データ移行、クラウド管理、障害一次対応の担当者を定めます。
運用条件：再委託範囲、事故報告期限、脆弱性修正、OS・ライブラリ更新を定めます。監視時間、バックアップ、復旧訓練も含みます。
発注者の責任：業務データの定義と権限モデルは、委託後も発注者が承認します。
引き渡し物：コード、OpenAPI仕様、テストコード、インフラ定義を含みます。CI/CD設定、運用手順、ログ設計、データモデルも渡します。

特定の担当者しか分からない設定や独自の文書は、移行費を増やす原因になります。初期費用だけでなく、3年後の変更費用と運用の負担も判断材料になります。

▶ 詳細はこちら：REST APIのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

▶ 詳細はこちら：REST APIのシステム開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順

▶ 詳細はこちら：REST APIのシステム開発の発注/外注/依頼/委託方法について

ポイント

発注先は、どこまでを任せるかで選びます。実績と担当範囲を確かめ、同じRFPで複数社を比べ、契約で成果物と移行の条件を定めます。

REST APIのシステムに関するよくある質問

REST API開発を検討する際に、よく寄せられる質問に答えます。

技術の選び方に加え、既存業務、費用の範囲、セキュリティ、運用責任を確かめます。

古い基幹システムでもREST API化できますか？

可能です。既存DBには直接接続せず、データ変換、認証、業務ルール、ログをAPI層にまとめます。

まずは読み取りAPIから始め、影響の小さい業務でPoCを行います。旧システムとの並行稼働とデータ整合性を確かめてから更新処理へ広げれば、停止のリスクを抑えられます。

REST APIの開発費用はエンドポイント数だけで決まりますか？

エンドポイント数は一つの指標にすぎません。複数テーブルの結合、外部連携、認証、非同期処理、負荷試験も工数を左右します。

文書、移行、保守、SLAの範囲も確かめます。そのうえで、エンドポイント単価や工数、共通基盤、テスト、運用費を分け、初期費用と月額費用を合算して比べます。

外部公開するREST APIで最低限必要な対策は何ですか？

HTTPS、認証・認可、入力値検証、レート制限が必要です。さらに、応答データの最小化、秘密情報保護、監査ログ、脆弱性対応、監視も欠かせません。

別の利用者のデータ取得、権限外の管理機能、大量通信による妨害を試験します。

公開APIでは、利用者登録、規約、クォータ、廃止通知、障害窓口も設計します。

REST APIではなく別の方式を選ぶべき場合はありますか？

あります。複雑な画面別の取得ならGraphQL、高速な内部通信ならgRPC、状態通知ならWebhookが候補になります。負荷を吸収したい場合は、メッセージングも候補です。

方式を増やすほど、運用と教育の負担も増えます。そのため、互換性、データ鮮度、トランザクション、再送、保守能力を比べて、必要な方式を選びます。

REST APIのシステム開発を成功させるためのまとめ

REST APIを業務で使える状態にするには、JSONを返すエンドポイントだけでなく、業務プロセスやデータモデル、認証・認可、ゲートウェイを含めて設計する必要があります。テスト、監視、版管理、保守、契約も一体で設計します。

目的・範囲・費用・運用を束ねた計画

API化する業務、利用者、データ、リアルタイム性、成功指標を定めます。

次に、社内API・パートナーAPI・公開APIの違いを整理します。そのうえで、REST、GraphQL、gRPC、Webhookなどを要件に合わせて選びます。

OpenAPIで仕様を合意し、PoCで認証、データ整合性、障害時の再送、負荷を検証します。費用は開発、認証、テスト、インフラ、文書、保守に分け、3年程度の運用コストも確認します。

最初の一歩はAPI化候補の棚卸し

API化候補を選び、発注先を比べるときは、次の順で進めます。

手入力が多く、連携エラーの影響を測れ、利用者が明確な業務を候補にします。全社データを最初から公開する必要はありません。
候補業務の対象データと例外処理を洗い出します。
同じRFPを複数候補へ渡し、実績、体制、成果物、安全性試験、保守分担、移行可能性を比較します。

技術の名前より、業務を安全に続けられる仕組みとしてREST APIを計画することが、長期的な成果につながります。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。