Unityのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

Unityのシステム開発会社を選ぶなら、3D表現だけでなく業務ヒアリング、API連携、端末運用、セキュリティ、保守まで任せられる会社を比較することが重要です。

Unityはゲーム制作のためだけの技術ではありません。製造現場のデジタルツイン、VR研修、ARによる遠隔支援、BIMレビュー、製品コンフィギュレーターなど、業務の見える化やシミュレーションにも活用されています。一方で、UnityだけでERPやCRMが完成するわけではないため、Unityと業務システムをつなげられる開発会社を選ぶ必要があります。この記事では、株式会社riplaを最初に、UnityやXR、3Dデータ、業務システム連携の公開情報を確認できる5社を紹介します。

▼全体ガイドの記事
・Unityのシステム開発の完全ガイド

Unityのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

Unityのシステム開発では、アプリ画面の完成度だけでなく、業務データを正しく表示し、現場で継続して使えることが成果になります。候補会社を比較するときは「Unityを使えるか」だけでなく、3Dデータの整備、既存のERP・MES・CRMとの連携、ユーザー権限、ログ、端末管理、リリース後の改善まで確認してください。

Unityは3D空間の表示、ユーザー操作、物理演算、シミュレーション、複数端末への配信を得意とする開発基盤です。設備の台帳、在庫、ユーザー情報、研修履歴などを管理するデータベースや、センサーから値を収集するIoT基盤そのものではありません。現実的な構成は、Unityの体験層、APIと業務ロジック、データベース・IoT・既存システムを分ける三層構造です。

たとえば工場のデジタルツインでは、Unityが設備の状態を3Dで見せ、APIが設備IDやセンサー値を受け渡し、MESやERPが生産実績やマスタを管理します。Unity内に業務データを直接持たせると、データ更新や権限変更のたびにアプリを改修することになり、保守負担が増えます。この役割分担を提案できる会社かどうかが、最初の評価ポイントです。

Unity案件は、最初に作ったデモが見栄えよくても、本番導入でつまずくことがあります。3Dモデルの更新担当が決まっていない、通信が切れたときの動作を決めていない、ヘッドセットを現場で充電・管理できない、既存システムとのデータ項目が合わないといった問題です。PoCの段階から、対象業務、利用者、KPI、端末、通信環境、ログ保存期間、障害時の復旧方法を決めておくことが大切です。

候補会社には、PoC後にどのような本番移行計画を提案するかを確認してください。ソースコード、設計書、3Dアセットの元データ、Unityのバージョン、CI/CD、クラウド環境の設定を誰が保有するのかも契約前に明確にします。Unityの操作経験と、業務システムを長期運用する経験は別の能力ですので、両方を確認することが重要です。

株式会社ripla｜コンサルティングから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

Unityを使うこと自体を目的にせず、業務上の成果から必要な機能を整理したい企業に向いています。たとえば、営業が顧客に製品を見せるコンフィギュレーターなら、3D表示だけでなく見積データや顧客管理との連携が必要です。製造現場の可視化なら、設備ID、作業実績、権限、アラート、監査ログまで含めて業務要件を定義します。

Unity部分だけを切り出して発注するのか、業務システム側も含めて相談するのかが決まっていない場合に、上流から整理しやすい候補です。riplaの公開されている強みは幅広い基幹システムの構築・導入と定着支援ですので、Unityの具体的な対応範囲、3D制作の体制、対応デバイス、Unityライセンスの扱いは初回相談で確認してください。

発注時は、riplaに「Unityで何を作るか」だけでなく、「どの業務指標を改善するか」を伝えると比較しやすくなります。既存のERPや販売管理との連携、利用者の権限、運用担当、保守窓口を先に共有し、必要に応じてUnityに強いパートナーとの協業体制も含めて提案を受けると安心です。

株式会社メタテクノ｜業務連携とセキュリティを重視したXR開発

株式会社メタテクノは、40年以上のソフトウェア開発で培った組込み、クラウド、AI技術を土台にXRシステム開発を手掛ける企業です。公式サイトでは、Meta Questシリーズ、XREAL、MiRZAなどのXRデバイスにUnityを用いた開発が可能と案内しています。デバイス上の体験だけでなく、既存システムやIoTとの接続を含めて相談したい企業の候補です。

Meta QuestのようなVRデバイス、XREALやMiRZAのような視界に情報を重ねるデバイスでは、装着方法、視野、入力方法、通信環境が異なります。メタテクノは公式に複数デバイスへの対応を掲げているため、対象業務に合わせて端末を比較したいケースに向きます。組込みやクラウドを含めて検討できる点も、センサー連携や現場端末の運用を伴う案件で確認しやすい特徴です。

製造設備の状態表示、遠隔作業支援、センサー情報を使う訓練など、XRアプリとバックエンドの接続が重要な案件で相談しやすい企業です。問い合わせ時には、APIの設計と認証、クラウドまたはオンプレミスの構成、通信断時のキャッシュ、端末紛失時の対策を確認してください。Unityで作る画面の範囲と、メタテクノが担当する業務ロジックの範囲を分けて見積もることが大切です。

株式会社エム・ソフト｜企画・PoCから運用まで対応するAR／MR／VR会社

株式会社エム・ソフトは、AR、MR、VR、XRの企画とアプリ開発を提供している企業です。公式サイトでは、ARKit、ARCore、ARToolKit、Vuforiaなどの選択肢に加えて、Unityでの開発や各OSのネイティブ開発を案内しています。2009年からARビジネスを開始したと公開しており、技術の選択肢を比較しながら実証実験を進めたい企業に適しています。

ARアプリでは、スマートフォンのカメラを使うのか、専用ヘッドセットを使うのか、屋内測位や画像認識を組み合わせるのかで、適した技術が変わります。Unityありきで進めると、利用端末や配布方法に合わないことがあります。エム・ソフトのように複数のエンジンや開発環境を扱う会社なら、必要な体験を実現するための選択肢から相談できます。

エム・ソフトは、実証実験から始めたい、コンテンツ配信サーバーも含めて相談したい、ARだけでなくXR全般を検討したいという企業の候補です。設置シミュレーションや建設業向けのARなど、業務に合わせた活用を検討できます。発注前には、コンテンツの更新担当、配信サーバーの費用、端末の購入・保守、利用ログの保存方法を確認してください。

株式会社ホロラボ｜BIM・3D都市モデル・センサーを活用する空間データ開発

株式会社ホロラボは、XRデバイス、BIM、3D都市モデル、各種センサー、生成AIなどを活用したアプリケーションやシステムを企画・開発する企業です。公式サイトでは、大規模開発から短期PoCまで対応すると案内しています。空間データを業務で使うことを重視するため、都市、建設、インフラ、施設管理のように現実空間とデジタル情報を結び付けたい企業に向いています。

ホロラボが公開するXRデジタルツインプラットフォーム「torinome」では、Project PLATEAUの3D都市モデルにGIS、画像、動画、3Dモデル、点群などを重ねて表示できます。3D都市モデルと人流データを組み合わせた可視化事例も公開されています。単に建物を3D化するのではなく、位置情報やセンサー情報を意思決定に使いたい場合に、検討しやすい実績です。

建設現場の進捗確認、都市計画の合意形成、設備や施設の点検、災害時の状況共有など、場所にひも付くデータを扱う案件に適しています。相談時には、BIMや点群の変換責任、座標系、更新頻度、LOD、Webで見るのかヘッドセットで見るのかを確認してください。大量の3Dデータを扱う場合は、描画性能だけでなくストレージや通信費も見積もりに含めることが重要です。

株式会社積木製作｜BIM・点群・高品質VRを活かした建設・安全教育

株式会社積木製作は、XR開発、VR専用eラーニングプラットフォーム、建築CG、BIMサポート、3Dスキャン、点群計測などを手掛ける企業です。公式の会社案内では、2003年の創立、2006年の設立と、建築・3D・XRにまたがる事業内容を公開しています。建設、製造、安全教育のように、空間の再現性と学習体験の両方が求められる案件で比較しやすい会社です。

積木製作は、BIMデータを整理し、Unityへコンバートしたうえで、メニュー、C#による機能、音声、キャラクターの動きなどを設定する流れを公開しています。大林組と共同開発したVRielは、BIMモデルをベースにした仮想現場研修システムで、2017年から大林組の教育現場で使われていると案内されています。実在の現場を再現しながら、危険作業や不具合確認を繰り返し学習したい企業に参考になる事例です。

安全体感VR、BIMを使った確認検査、点群計測からVRコンテンツまでの一貫支援を重視する企業です。研修施設へ受講者を集める負担を減らし、スタンドアロン型のヘッドセットで繰り返し訓練するような構想と相性があります。問い合わせ時には、現場データの更新方法、研修結果の記録、受講者管理、コンテンツ追加の費用、ゴーグルの衛生・保管方法まで確認してください。

株式会社ポケット・クエリーズ｜現場DXとXR・AI・ロボット・IoTを組み合わせる開発

株式会社ポケット・クエリーズは、第一線の現場を持つ企業の課題を、XR、AI、ロボット、IoTなどのIT技術で解決する会社です。公式サイトでは、大企業から中小企業までのDX事例と、オーダーメイド開発による現場課題の解決を掲げています。Unityを使ったXRの画面だけでなく、技能継承、作業効率化、遠隔支援、ロボット連携まで含めて構想したい企業の候補です。

ポケット・クエリーズは、XRのほか、四足歩行ロボット、ヒューマノイドロボット、AI、IoTをサービス領域として公開しています。たとえば、設備の点検をARで支援し、センサーやロボットのデータを管理画面に集約するなど、複数技術を組み合わせた現場DXを検討できます。Unityの採用だけを先に決めず、作業者が何に困っているかを起点に相談したい企業に向いています。

公式サイトでは、日比谷総合設備の遠隔トレーニングや、JFEエンジニアリングの施工チェック・記録などの事例が紹介されています。また、2025年にはUnityの基礎から応用までを扱うXR開発研修を案内しており、外注開発だけでなく人材育成も検討できます。現場の担当者が将来的にコンテンツを追加する計画なら、研修、管理画面、データ更新の責任分担を確認してください。

ポケット・クエリーズへ相談する場合は、対象作業の動画や手順書、使用中の端末、センサーやロボットの仕様、技能継承で困っている場面を準備すると具体化しやすくなります。作る機能の数だけでなく、現場に定着させるための教育と改善サイクルまで提案に含まれるかを見てください。

Unityのシステム開発費用と進め方を確認する

Unityのシステム開発費は、3Dモデルの量と精度、リアルタイム連携、対応端末、既存システムとの接続範囲によって変わります。公開情報が少ないため、以下は2026年時点のXR・デジタルツイン関連の公開相場と業務システムの費用構造をもとにした初期予算の目安です。確定価格ではありませんので、見積もりでは前提条件をそろえて比較してください。

既存の360度動画を再生する簡易VRは20万〜200万円程度、Unityを使った小規模なAR・MRのPoCは150万〜500万円程度、設備1〜3台を対象にしたデジタルツインPoCは300万〜800万円程度が目安になります。公開相場には案件の前提が異なるものも含まれるため、この記事では相場の幅として扱っています。出典は発注ラウンジ「VRアプリの開発費用はどれくらい？」とGXO「デジタルツイン開発の費用相場」で、2026年に確認した公開情報です。

1ラインのパイロットになると800万〜1,500万円程度、1工場で複数ラインを扱う本番導入では800万〜3,000万円程度になることがあります。複数工場、双方向制御、冗長化、全社展開まで含めると3,000万円から1億円を超える可能性もあります。防衛省が2026年2月にNTTデータと契約したリアルタイムデジタルツイン環境の調査検討・試作環境構築は19億9,100万円でした（出典: 防衛省「リアルタイムデジタルツインについて」、2026年）。Unity利用案件と断定できる事例ではありませんが、対象範囲が広いリアルタイム3D基盤は大規模な予算になることを示しています。

見積もりでは、3Dスキャン、CAD・BIM変換、テクスチャ、LOD調整、センサーやPLC接続、ERP・MESとのAPI、認証、クラウドGPU、ストレージ、ヘッドセット、MDM、脆弱性診断、現地テスト、研修、保守を分けて記載してもらいます。Unity公式では、ProとEnterpriseの価格が2026年1月12日から5％上がると案内されています。非ゲーム・非エンターテインメント用途で組織の総収益や調達額が100万米ドルを超える場合はUnity Industryの確認が必要です。出典はUnity公式「Plans & Pricing」「Pricing Changes」で、2026年に確認した公開情報です。

ライセンスの要否は、開発会社だけでなく発注者の事業内容、売上、利用形態、配布方法によって変わります。Unityのプラン、商用配布、クラウドサービス、端末側の費用を「開発費に含むのか」「発注者が直接契約するのか」まで確認してください。初期開発費だけで判断せず、年間のライセンス、クラウド、端末交換、脆弱性対応、Unityバージョン更新を含む総保有コストで比較することが大切です。

Unityのシステム開発会社を選ぶ3つのポイント

6社を比較するときは、会社の知名度やデモ映像だけで決めないことが重要です。自社の業界や業務に近い実績があり、3Dデータと業務データの責任範囲が明確で、PoCから本番までの体制を説明できるかを確認してください。

「Unityで開発した実績があります」という説明だけでは不十分です。工場なのか、建設現場なのか、医療教育なのか、営業支援なのかで必要な知識が変わります。実績の確認では、導入目的、利用人数、対応端末、3Dデータの種類、既存システム連携、導入後の利用期間、効果測定の方法を聞いてください。公開できる事例がない場合でも、匿名化した構成図やデモで同じ論点を説明できるかを見ると比較しやすくなります。

技術評価は、Unityの描画品質だけでなく、CAD・BIM・点群の変換、LODとフレームレート、API、認証・認可、ログ、データ暗号化、通信断、端末紛失、脆弱性診断まで分けて行います。顔画像、音声、作業映像、位置情報を扱う場合は、利用目的、取得範囲、委託先、保存期間、アクセス権限を整理します。個人情報保護委員会のガイドラインも参照し、業界や個別の法的要件は専門家に確認してください。

センサーや機器とつなぐ場合は、機器側のセキュリティやアップデート方針も確認します。経済産業省は2025年からIoT製品のセキュリティ適合評価・ラベリング制度JC-STARを開始しており、対象機器や調達仕様を確認する材料になります。Unityアプリだけを安全にしても、接続する機器やAPIの認証が弱ければリスクは残ります。

提案書では、要件定義、基本設計、3Dアセット制作、Unity実装、API・管理画面、テスト、端末配布、研修、保守を工程別に記載してもらいます。納品物は、ソースコード、設計書、3Dモデルの元データ、テクスチャ、Unityのバージョン、ビルド手順、インフラ設定、テスト仕様書、運用マニュアルまで確認してください。再委託がある場合は、どの会社が何を担当するのかも明確にします。

特に確認したいのは、Unityのアップデートで動かなくなった場合の対応、端末OSの更新、3Dモデルの追加、障害時の連絡先、保守時間、復旧目標です。安価なPoCと、本番運用を含む契約を同じ条件で比べると判断を誤ります。1社にすべてを依頼する場合も、Unity専門会社とSI会社が協業する場合も、責任分界表を作ってから契約してください。

よくある質問（FAQ）

Unityのシステム開発では、費用、会社の選び方、既存システムとの連携について質問が多く寄せられます。ここでは発注前に確認したいポイントを簡潔に回答します。

Unityでは、デジタルツイン、VR研修、AR遠隔支援、BIMレビュー、製品コンフィギュレーター、シミュレーターなどを作れます。ただし、顧客情報や在庫、設備台帳を管理する場合は、UnityをAPIや業務データベースと連携させる設計が必要です。

簡易VRなら20万〜200万円、小規模なAR・MRのPoCなら150万〜500万円、設備やセンサーを連携するデジタルツインPoCなら300万〜800万円程度が目安です。3Dモデルの制作、既存システム連携、端末、クラウド、ライセンス、保守の範囲で大きく変わりますので、用途と対象範囲を決めて複数社に見積もりを依頼してください。

3D表現やXRデバイスが中心ならUnity・XR専門会社、ERPやMES、認証、全社運用が中心ならSIや業務システムに強い会社が向いています。実際には両者の協業が適する案件も多いため、Unityの画面、API、業務データ、端末運用の責任分担を提案書で比較することが重要です。

PoCの評価指標、利用者の反応、3Dデータの更新方法、同時接続数、通信断時の動作、認証、ログ、端末管理、保守費を確認します。PoCの契約時から本番のアーキテクチャ、納品物、権利、Unityのバージョン、運用担当を定義しておくと、作り直しやベンダーロックインを避けやすくなります。

まとめ

Unityのシステム開発では、Unityを業務システム全体と考えず、リアルタイム3Dの体験層としてAPI、業務データ、IoT、認証、端末運用と組み合わせることが重要です。会社選びでは、株式会社riplaのように業務要件や定着支援から相談できる会社、メタテクノのようにXRデバイスやクラウド・組込みを扱う会社、エム・ソフトのように複数のAR・XR技術を選択できる会社、ホロラボのように空間データを扱う会社、積木製作のようにBIM・VR研修に強い会社、ポケット・クエリーズのように現場DXとXR・AI・IoTを組み合わせる会社を、用途に応じて比較してください。

Unityで何を見せたいかだけでなく、誰がどの業務で使い、どのデータを更新し、どの成果を測るのかを整理してから会社を選びます。製造・IoT連携ならメタテクノやポケット・クエリーズ、都市・BIM・空間データならホロラボ、建設・安全教育なら積木製作、AR・XRの企画や技術選定ならエム・ソフト、基幹システムを含む業務要件整理ならriplaが相談先の候補になります。

候補会社へ相談するときは、対象業務の手順書や動画、既存のCAD・BIM・点群、利用端末、データ連携先、利用者数、現場の通信状況、改善したいKPIを準備します。PoCの目的と本番移行の条件を最初に共有すれば、見た目だけのデモではなく、運用まで含めた提案を受けやすくなります。

最初から大規模な仮想工場を作るのではなく、1工程・1設備・1シナリオのPoCで効果を測る進め方が現実的です。費用は3D制作費、API連携費、端末費、Unityライセンス、クラウド費、保守費に分け、納品物と本番後の責任者まで確認します。実績の有無だけでなく、現場で使い続けられる仕組みを一緒に設計できるかを基準に、複数社へ相談することをおすすめします。

▼全体ガイドの記事
・Unityのシステム開発の完全ガイド

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

株式会社riplaの会社HPはこちら

・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>

執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。