VMwareのシステム開発の完全ガイド - ブログ

VMwareのシステムは、物理サーバーを仮想化して、業務システムを動かす基盤です。

必要な構成や費用、導入後の可用性は、業務要件、製品の組み合わせ、運用体制によって変わります。

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VMwareのシステムの全体像

1台の物理サーバー上で複数の仮想マシンを動かす構造です。

VMwareのシステムは、業務アプリケーションそのものではなく、それらを動かすサーバーやネットワークの基盤です。物理サーバー上にハイパーバイザーを置き、その上で複数の仮想マシンを動かします。

仮想マシンによる物理サーバーの集約

物理サーバーを仮想化する利点は、機器の集約、VMの実行と管理、障害時の稼働制御に分けて見ると整理しやすくなります。

物理サーバーの集約：負荷が一定しない業務をまとめて仮想化すると、CPUやメモリの未使用を抑えられます。
機器の効率化：1台の物理サーバーを複数のVMに分けることで、設置場所や電力、保守費用を減らせます。
実行と管理：ESXiがVMを動かし、vCenterがホストとVMを取りまとめます。販売管理、ファイル共有、開発環境は、論理的に分けられます。
環境の複製：vCenterのテンプレートから、同じ構成の環境を作れます。CPUやメモリの利用状況も確認できます。
稼働の調整：vMotionはVMを別のホストへ移し、HAは障害時にVMを再起動します。DRSは負荷に応じて、配置を組み替えます。

導入の目的と前提となる条件

導入効果だけでなく、障害時の影響や、設計前に合意しておくべき条件も確かめる必要があります。

リソース配分：台数の削減だけを目標にすると設計を誤りやすいため、業務の増減に合わせて割り当てを決めます。
復旧と環境準備：障害時の手順を標準化しておくと、開発・検証環境も短時間で用意できます。
設定の標準化：VMテンプレートと標準ポリシーを整えると、担当者ごとの違いや、特定の人にしか分からない運用を減らせます。
障害の影響：VMを詰め込みすぎると、ホスト障害が複数の業務へ波及します。仮想化すれば安全になるとは限りません。
導入前の合意：CPU・メモリ・IOPS・帯域を測り、停止許容時間と障害時の停止範囲を業務側と決めます。

VMwareのシステムを構成する主な製品と機能

仮想化を土台に、ストレージ、ネットワーク、統合運用へ役割が広がります。

VMwareのシステムにすべての機能を一度に入れる必要はありません。基本の仮想化機能から始め、そのうえで共有ストレージ、ネットワークとセキュリティ、統合運用や自動化の順に検討を広げていきます。

そのため、自社の課題に必要な機能を選ぶと、費用と運用負荷を適正な範囲に収められます。

vSphereによる仮想化基盤の基本構成

最初に検討するのは、ESXiとvCenterを中心とするvSphere系の基盤です。ESXiが仮想マシンを実行し、vCenterは複数ホストの状態と権限を管理します。テンプレートやリソース配分も、vCenterで扱います。

拡張と管理：数台から始める場合も、ホスト追加に備えます。バックアップ、監視、障害切り分けを想定し、管理用と業務用のネットワークを分けておきます。
高可用性：複数ホストでHAを組み、VMの移動に使う共有ストレージも用意しておきます。
移行条件：vMotionは、CPU世代やネットワーク、ストレージなどの条件を満たせるかを確かめます。仮想スイッチも対象です。
事前検証：無停止で移行できるとは限らないため、代表的な業務で事前に試しておきます。

vSANとNSXが担うストレージとネットワーク

vSANはストレージ、NSXはネットワークを担います。それぞれの機能と、導入時に確認したい点を分けて見ていきます。

vSANの構成：複数サーバーの内蔵ディスクを共有して使います。専用装置を使う場合に比べ、拡張の計画を一体で立てやすくなります。
vSANの評価：ディスク性能と容量を確かめ、障害時の交換や帯域も見ておきます。比較は、ピーク時のIOPSと遅延で行います。
NSXの制御：VMを同じネットワークに置かず、業務区分やデータの重要度に応じて、通信のルールを分けます。侵害後の横展開も抑えられます。
ルールの運用：通信フローを一覧にし、許可の設定は段階的に適用します。許可の設定を増やしすぎると、運用が複雑になります。

VCFとクラウドの運用モデルを含めた選択

VCFは、環境の規模と管理要件から見て適性を判断します。さらに、契約前にはライセンス運用や使用状況の扱いも確認しておきます。

統合基盤：VCFは、コンピュートやストレージ、ネットワークをまとめ、セキュリティや運用管理まで含めたプライベートクラウド基盤です。
適する規模：大規模な環境や複数拠点で、VMの払い出しや容量管理、ライフサイクル管理を標準化する用途に適します。
小規模での確認：数台のVMだけなら、機能や契約範囲が過剰になっていないかを確かめます。
ライセンス管理：VCF Operationsを使うと、契約の情報を一箇所で扱えます。
使用状況：接続環境と閉域環境のそれぞれについて、送信要件を契約前に確認します。

2025年に公開されたVCF 9.0の公式情報では、コア単位の容量を複数の環境に配分する考え方が示されています（出典: VMware Cloud Foundation公式ブログ、2025年）。

接続環境では、180日ごとに使用状況を送信します。一方、閉域環境では使用状況ファイルを手動で扱う場合があるため、ネットワーク分離の要件を契約前に確認しておきます。

VMwareと他の選択肢の比較

VMwareとクラウドのどちらが適しているかは、業務ごとに変わります。VMwareが常に最安になるわけでも、クラウドが常に最適になるわけでもありません。そのため、ワークロードごとに配置先を決める方法が合理的です。

比較の観点は、既存の仮想マシン資産、業務の停止許容時間、データの所在地です。そのほか、ピーク負荷、運用人材、5年間の総保有コストも比べます。

オンプレミスが向く業務

処理量が安定し、長期にわたって高い稼働率が見込める業務は、オンプレミスの仮想化基盤が合う場合があります。また、データを社内設備や指定地域に置く必要がある場合も、候補になります。

特殊なネットワーク接続がある場合や、既存VMを大きく変えずに移行したい場合も、検討の対象になります。機器を保有するぶん初期投資と更改計画が必要になりますが、利用量が一定であれば、月額の変動を抑えやすいのが特徴です。

クラウドが向く業務

短期間だけ増強したい環境、拠点の開設に合わせてすぐ使いたい環境、機器更改の負担を抑えたい環境では、VMware対応クラウドやホスティングを検討できます。

ライセンスの可搬性があれば、オンプレミスと対応クラウドの間で配置を変えられる場合もあります。ただし、対象契約と対応サービスに加えて、ネットワーク転送費や最低利用期間も確認してください。

クラウドへ移したからといって、必ず安くなるとは限りません。常時稼働する大量のVMでは、月額がかえって高くなることもあります。

ハイブリッドが向く業務

本番の基幹業務はオンプレミスに置き、開発・検証や一時的な集計はクラウドを使うなど、業務の特性に応じて配置を分ける方法もあります。

公開された約1,000VM規模の刷新事例では、オンプレミスのVCF、対応クラウド、クラウドネイティブ環境が比べられています。そして、処理の安定性や利用率に応じて使い分ける考え方が紹介されました。

事例の金額や構成はそのまま当てはめず、自社のVM台数やピーク、データ転送量、運用体制に置き換えて評価します。

ポイント

判断の目安は、ワークロードごとに既存資産や停止許容時間、データの所在地、5年間の総保有コストを並べて比べることです。一律に一つの配置へ決めないのが基本です。

VMwareのシステム開発・導入の進め方

現状と要件を固めてから、検証、段階移行へと進みます。

VMwareの導入は、機器を購入して設定する作業にとどまりません。作業は現状把握、要件定義、方式設計の順に進み、その後は構築と移行、受入試験、運用引き継ぎへと続きます。これらを一つのプロジェクトとして進めます。

既存環境からの移行では、VMを動かせるかどうかだけでなく、アプリケーションの依存関係と切り戻し条件が成否を左右します。

現状アセスメントと要件定義

現状の把握と要件の整理では、次の4つを確かめます。

環境の一覧：ESXiとvCenterのバージョンとホスト台数
VMの棚卸し：仮想マシンの台数、バックアップ世代、ライセンス更新日
業務との紐付け：VMごとの所有部署、利用時間帯、連携先
要件の数値化：可用性・性能・セキュリティ・運用・監査の要件を、数値で表せる形にすること

一覧には、CPUコア、メモリ、データストア容量、IOPS、ネットワークの状況も、あわせて書き出します。そのうえで、VMごとの停止可能時間と復旧目標も加えます。

VM名からは、業務上の重要度を判断できません。そこで、未使用のVMや古いOSを整理しておくと、必要な容量と移行対象を減らせる場合があります。

「止めない」という表現では曖昧なため、目標復旧時間RTOを2時間以内、目標復旧時点RPOを15分以内のように定義します。さらに、復元時間や障害時の連絡先、メンテナンス時間、管理者権限の承認フローまで合意しておくと、後工程での追加費用を抑えやすくなります。

設計とPoCによる実現可能性の検証

基本設計では、ホスト構成と共有ストレージ、CPUとメモリの余力を決めます。ネットワークでは、仮想スイッチとVLAN、DNS、NTPを定めます。

証明書と管理者権限も決めておきます。監視、バックアップ、パッチ適用の方式も定めます。

ハードウェアは、現在の負荷だけでなく、3年から5年後のVM増加や障害時に必要な余力も見積もります。データ容量も、あわせて見込んでおきます。

本番構築の前に、代表的な業務でPoCを行い、次の動作を確かめます。

性能と移行：通常時とピーク時の遅延、vMotionの可否
障害と復元：ホスト障害時の再起動、バックアップからの復元
運用と業務：監視通知、ネットワーク遮断時の挙動、移行後のアプリの整合性

合格の条件は、業務担当者が実際の操作で受け入れられることと、切り戻し時間を測ることです。「移行できた」は、合格条件の一部です。

移行ウェーブと運用定着までの計画

移行の準備から運用開始後の確認まで、作業を順に進めて運用に定着させます。

重要度と依存関係でウェーブを分け、全VMを段階的に移します。開発・検証環境や停止しやすい業務で、手順を固めます。
その後は、周辺の業務から本番の重要業務へ進みます。
各ウェーブの開始条件、停止時間、担当者、確認画面、切り戻しの判断者、完了条件を、文書に明記します。
運用後は、CPU・メモリ・ストレージ使用率、容量の増加傾向、バックアップ成功率、パッチ適用状況、脆弱性、管理者操作ログを定例で確認します。
月次監視、障害対応、復元訓練、ライセンス更新、機器更改、構成台帳の更新を、運用設計に組み込みます。

ポイント

迷ったときは、現状の洗い出しと業務ごとの復旧目標を先に固め、その内容を設計とPoCの合格条件に使います。移行は重要度の低い業務から段階的に進めます。

VMwareのシステム開発費用・料金相場の目安

VMwareの費用はライセンスだけで決まりません。物理ホストやメモリ、vSANまたは外部ストレージ、ネットワークといった機器に加え、バックアップ・監視・設計構築・移行・教育・保守も合算します。

ここで示す金額は、2026年時点で構成を仮定した概算であり、公式の価格表ではありません。契約期間・対象コア数・最低購入数・エディション・割引・機器仕様によって変わるため、発注前に個別見積が必要です。

▶ 詳細はこちら：VMwareのシステム開発の見積相場や費用/コスト/値段について

規模別の初期費用と期間の目安

規模別の初期費用と期間は、想定する構成によって次の幅があります。

小規模：2〜3ホスト、数十VM、基本冗長化とバックアップの構成で、500万〜1,500万円、2〜4か月
中規模：3〜6ホスト、100〜300VM、vSANまたは外部SAN、監視、バックアップ、DR、複数業務の移行で、1,500万〜5,000万円、4〜9か月程度
大規模：複数拠点、数百〜1,000VM超、VCF、NSX、自動化、短時間停止または無停止に近い移行で、5,000万円〜2億円超、9〜18か月以上

大規模では、構築作業よりも、業務部門との調整や、移行ウェーブ・性能試験・切り戻し訓練・運用設計の比率が高まることがあります。

見積もりの内訳と人件費

見積もりを費目と工程に分けると、価格差の理由を比べやすくなります。

機器・サービス：ライセンス、サーバー、メモリ、ディスク、スイッチ、バックアップ保管先、監視
作業工程：工程ごとに範囲を分けて示してもらいます。
工程配分の目安：要件定義10〜15%、設計25〜35%、構築・単体試験30〜40%、結合・総合試験15〜20%、移行・教育5〜10%
役割と工数：比率はVMware案件の固定値ではありません。発注者が移行前の洗い出しや業務受入れを担う場合は、分担と、必要な作業量を明記します。

作業工程の範囲には、現状調査や要件定義、基本・詳細設計、構築を含めます。さらに、単体・結合・総合試験や移行、教育、運用引き継ぎも対象にします。

見積もりに「基盤構築一式」とだけ書かれていると、移行対象のVMや試験範囲が不明確になりやすいため、注意が必要です。

5年TCOによるライセンスと運用の比較

5年TCOでは、初期費用に加えて、契約・設備・運用にかかる費用を積み上げて見ます。

契約・設備：サブスクリプション、ハードウェア保守、データセンター利用料、電力
運用：バックアップ容量、監視・運用人員、障害対応、教育、更新作業
追加機能：ライセンスに含まれる範囲と、別料金になる機能を確かめます。

VCF 9.0では、コア単位のライセンスにvSAN容量を含める考え方や、使用状況をまとめて管理する方法が示されています（出典: VMware Cloud Foundation公式ブログ、2025年）。

追加のセキュリティ機能やロードバランサー、データサービスは、別料金になる場合があります。さらに、バックアップやクラウド利用料がかかることもあります。

たとえば、初期構築費が5,000万円なら、保守・運用は年間750万〜1,000万円程度から試算します。ライセンス更新と機器保守を加えると、初期費用だけで比べた場合とは見え方が変わります。

これはVCF 9.0の製品情報に基づく考え方です（出典: VMware Cloud Foundation公式ブログ、2025年）。必要な機能を含めた5年間の金額で比べてください。

ポイント

費用は、ライセンス額だけでなく5年間のTCOで比べて判断します。見積もりに「基盤構築一式」のような曖昧な書き方があれば、作業範囲を具体化してもらいます。

VMwareの開発会社・ベンダーの選び方

発注先は、ライセンス販売窓口、サーバーやネットワークを構築するSI会社、クラウドや監視を提供するサービス事業者などに分かれます。

比較の軸は、要件定義から移行、障害対応、運用引き継ぎまでのうち、どこまでを担えるかです。会社の規模や知名度は、判断材料の一つにすぎません。

現行バージョンと同規模の移行経験

経験は、製品対応、移行規模、サポート終了後の計画に分けて確かめます。

製品対応：vSphere 7の更新、vSphere FoundationやVCFへの移行に加え、vSAN・NSX・バックアップ・監視の実績と担当者を確かめます。
案件規模：案件の件数よりも、ホスト・VM・拠点数、停止時間、移行方式、障害対応を確かめます。担当チームの在籍も見ておきます。
サポート終了：vSphere 7.xとvSAN 7.xは2025年10月2日に一般サポートが終了しており、製品サポートやセキュリティパッチ、更新の対象外です。
更新・移行計画：サポート終了後の方針を説明できる相手を選びます。

2026年に既存環境を運用している場合は、更新計画と延長サポートの有無を確かめます（出典: VMware Cloud Foundation公式ブログ、2025年）。

見積条件と納品物の比較

見積もりと成果物の条件をそろえてから、価格差や追加作業の可能性を比べます。

基盤条件：ホスト台数・CPUコア、メモリ、ストレージ容量・IOPS、VM数、OS、ネットワーク
運用・移行条件：バックアップ世代、RTO・RPO、DRサイト、監視時間帯、移行対象、停止可能時間
設計・試験成果物：構成図、詳細設計書、パラメータシート、アカウント一覧、通信要件、バックアップ設計、試験成績書
移行・運用成果物：移行・切り戻し・運用手順、障害連絡表、構成台帳、教育資料。自動化なら、スクリプトやIaCのソース、実行方法、変更管理の責任範囲を明記します。

条件がそろわないまま価格だけを比べると、見積もりに含まれない作業が後から追加になる可能性があります。

運用・障害対応の体制

構築後の体制は、契約前に監視範囲と障害対応、担当窓口を確認しておきます。

監視と更新：平日日中だけか、夜間・休日も一次対応するかを定めます。連絡先やライセンス更新、パッチ適用の担当も明確にします。
障害対応：重大な事態のエスカレーションや現地対応、復旧目標、月次報告の範囲を決めます。
運用移管：自社運用へ移す場合は、引き継ぎ期間と教育回数を見積もりに含めておきます。
責任分界：販売窓口と構築担当が別々なら、担当ごとの責任範囲を明確にしておきます。

ライセンス契約の説明やハードウェア障害の受付、基盤障害の切り分け、業務アプリの確認は、担当別に分けておきます。これにより、復旧の初動を速められます。

▶ 詳細はこちら：VMwareのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

▶ 詳細はこちら：VMwareのシステム開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順

▶ 詳細はこちら：VMwareのシステム開発の発注/外注/依頼/委託方法について

ポイント

発注先は、同規模の移行経験があり、要件定義から運用引き継ぎまでのどこまでを担えるかで比べます。見積もりの条件をそろえ、障害時の責任範囲を契約前に明確にできるかも確かめます。

VMwareのシステムで失敗しやすい点と運用対策

多数の業務を集約する仮想化基盤では、管理面の不備が大きな影響につながります。そのため、運用設計には、脆弱性への対応や管理者権限、バックアップの隔離を含めておきます。さらに、復元訓練や容量不足への備えも必要です。

過剰集約と性能不足の回避

性能不足と不要資産の放置を防ぐため、ピーク時の余力を確かめ、定期的に不要な資産を洗い出します。

ピーク時の余力：月末や締め日、夜間バッチの時間帯を測り、平均だけでなく高負荷時のCPU・メモリ・ストレージ遅延を見ます。
障害時の容量：1台停止しても業務を続けられる余力を用意し、性能低下をどこまで許容するかを業務側と合意します。
不要資産の放置：古いVMや未使用のスナップショットを残しておくと失敗につながるため、定期的に整理します。

スナップショットは、バックアップの代わりにはなりません。長期間残すとストレージを圧迫するため、所有者と保存期限、削除の承認を決めて整理してください。

管理ネットワークとバックアップの分離

管理アクセスと業務通信、バックアップを分けたうえで、脆弱性情報にも対応できる構成にします。

管理アクセス：管理画面はインターネットへ公開せず、管理ネットワークや踏み台、多要素認証、最小権限、操作ログを組み合わせます。
通信とバックアップ：業務の通信と管理の通信、保管先を、それぞれ分けます。
脆弱性対応：影響を受けるバージョンやパッチの有無、侵害の有無を確かめます。

業務ネットワークと管理ネットワークは分け、不要な通信は遮断します。NSXを使う場合は、業務フローを確かめたうえで、最小限の許可ルールから始めます。

バックアップは、同じ仮想化基盤の中だけに置かず、別の認証領域や拠点、書き換えにくい保管先を組み合わせます。復元用のアカウントも、分けて管理します。

2025年には、ESXiの権限昇格や情報漏えいに関係する脆弱性が、米国政府の既知悪用カタログに掲載されました。対象はCVE-2025-22224、CVE-2025-22225、CVE-2025-22226です（出典: CISA Known Exploited Vulnerabilities Catalog、2025年）。

情報を受け取ったら、影響バージョン、緩和策、パッチ適用、侵害有無の確認を優先します。

月次・四半期の運用チェックの定例化

月次と四半期で確認する対象を分け、運用を定例化します。

月次：CPU・メモリ・ストレージ容量、遅延、バックアップ成功率、アラート、管理者操作ログ、未適用パッチ、証明書の期限
四半期：復元テスト、ホスト障害時のフェイルオーバー、RTO・RPO、ライセンス消費、構成台帳、不要VM、運用手順の更新

災害やランサムウェアを想定して、通常のバックアップが読めない場合に備えた代替の復旧手段も試しておきます。

運用KPIとしては、稼働率に加えて、障害検知から一次切り分けまでの時間と復旧時間、復元テストの成功率、容量予測の誤差を追跡します。パッチ適用の遅延や未管理VMの件数も、あわせて確かめておくと、基盤の健全性を継続して改善できます。

ポイント

管理ネットワークとバックアップを業務の通信から分け、復元訓練を定例化することが土台です。脆弱性情報は、影響バージョン、パッチ、侵害の有無の順に対応します。

VMwareのシステムに関するよくある質問

適切な製品構成は、既存環境や業務要件、運用体制によって変わります。導入前に特に質問されやすい点を、次の質問ごとに見ていきます。

VMwareのシステムは小規模でも導入できますか？

導入できます。ただし、2台構成では、1台を保守している間や障害時に余力が不足しやすく、可用性の要件によっては3台以上のホストが必要になります。

数十VM程度でも、バックアップや監視、管理ネットワーク、復元手順まで設計すると、後からの作り直しを防げます。

vSphere 7を使い続けても問題ありませんか？

2026年時点では、サポート終了の影響を確かめ、更新または移行の計画を早急に立てる必要があります。vSphere 7.xとvSAN 7.xの一般サポートは、2025年10月2日に終了しました。

公式案内では、製品サポートやセキュリティパッチ、アップデートの対象外とされています。業務停止が難しくても、現行環境の隔離や脆弱性の確認に加えて、延長サポートや段階移行の期限を決めておきます。

VMwareをクラウドへ移すと費用は安くなりますか？

必ず安くなるとは限りません。ハードウェア更改やデータセンター、運用人員を減らせる可能性はあります。

ただし、常時稼働VMの料金やストレージ、転送、バックアップ・監視、最低契約期間が増える場合があります。月次の変動費だけでなく、5年間のTCOと、繁忙期に増減できる価値を比べてください。

開発会社・ベンダーへ相談する前に何を準備すべきですか？

VM台帳と物理ホスト、ストレージの構成を準備します。さらに、利用バージョンやライセンス更新日、業務ごとの重要度、連携先を整理しておきます。また、ピーク時間や停止可能時間、RTO・RPO、バックアップ状況もまとめます。

現状資料がない場合は、最初にアセスメントを依頼し、調査範囲と成果物を見積もりに含めてもらいます。予算の上限や希望時期に加えて、避けたい停止時間や既存契約の制約も伝えておくと、現実的な提案を受けやすくなります。

まとめ：VMwareのシステムにおける5年TCOと運用までの設計

VMwareのシステムは、物理サーバーを仮想化して業務システムを集約する基盤です。これにより、可用性や拡張性、開発環境の再利用性、運用の標準化を高められます。

基本のvSphereに加えて、共有ストレージのvSAN、ネットワークとセキュリティのNSX、統合管理や自動化のVCFを、業務要件に合わせて組み合わせます。

導入前に押さえるべきポイント

導入前に、VMと物理基盤を洗い出し、CPU・メモリ・IOPS・ネットワーク・VM数・依存関係を把握します。

次に、RTO・RPOや停止可能時間、データの所在地を定めます。監査要件や将来の増加も、あわせて決めておきます。オンプレミス、対応クラウド、他の仮想化基盤は、ワークロードごとに比べます。

サポート期限やライセンスのコア課金、最低購入数、追加機能の範囲は、提案を受ける前に確かめます。

見積もりにおける初期費用と運用費用の比較

導入では、費用と発注先の体制、更新期限を合わせて確かめます。

5年TCO：ソフトウェア・機器・ストレージ・バックアップ・監視・設計構築・移行・教育・保守を含めます。
発注先の条件：現行製品での同規模移行の経験やPoC、切り戻し計画、納品物、24時間対応、障害時の責任分界を確かめます。
更新・移行期限：サポート終了後もVMware 7系を使う場合は、期限を定めたうえで、脆弱性と復元性を優先します。

導入で目指すのは、業務を止めずに使える基盤、復旧できる運用、将来の配置変更に耐える契約と設計です。製品の選定は、そのための手段にすぎません。

自社の課題をVM台帳と要件に落とし込み、複数の選択肢を同じ条件で比べることから始めてください。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。