基幹システム/ERPリアーキテクチャとは？｜考え方/特徴/仕組み/目的を解説

基幹システムやERPの刷新を検討する場面では、業務要件の洗い出しやパッケージの入れ替えは議論できても、既存の巨大なモノリシック構造を内部からどう組み替えるかという設計論まで踏み込めている企業は多くありません。基幹システム/ERPリアーキテクチャとは、モノリス化した基幹システムをドメイン境界に沿って分解し、マイクロサービスやコンポーザブルな構成へ段階的に組み替える、アーキテクチャそのものの再設計を指します。

本記事では、基幹システム/ERPリアーキテクチャの基本的な考え方と、対象システムが抱える構造的な限界、モノリスをマイクロサービスへ分解する仕組み、ドメイン駆動設計(DDD)によるドメイン境界の設計、API-first設計とクラウドネイティブアーキテクチャパターン、そして刷新や更改といった関連する取り組みとの違いを順に解説します。基幹システムのアーキテクチャ設計を担うIT部門やアーキテクト、エンジニアの方が、自社にとってこの技術的な再設計がどこまで必要かを判断できるよう、実務に即して整理します。

本テーマに関する全体ガイドは、以下の記事をご覧ください。

▼全体ガイドの記事
・基幹システム/ERPリアーキテクチャの完全ガイド

基幹システム/ERPリアーキテクチャとは何か

基幹システム/ERPリアーキテクチャは、既存のERPや基幹システムを廃棄して作り直すことではなく、内部構造を段階的に組み替えることを指します。会計、生産、販売、人事給与といった業務領域が一つの巨大なコードベースに閉じ込められている状態から、ドメインごとに独立したサービス群へと再構成していく取り組みです。対象はすでに稼働している既存システムであり、新規に基幹システムを立ち上げるプロジェクトとは前提が異なります。

従来の基幹システムやERPパッケージの多くは、会計、購買、生産、販売、在庫、人事給与といった機能が一つのアプリケーションとして密結合しています。ある機能を変更しようとすると、関連する他の機能への影響範囲を広く確認する必要があり、小さな改修であってもリリースまでに長い検証期間がかかります。リアーキテクチャは、こうした一枚岩(モノリス)の構造を、ドメインごとに独立してデプロイ・スケールできるコンポーザブルな構成へ組み替えることを目的とします。

リアーキテクチャという言葉は、ゼロから基幹システムを新規構築するグリーンフィールドのプロジェクトとは区別して使われます。対象になるのは、すでに事業を支えている既存のERPや基幹システムであり、稼働を止めずに内部構造を組み替えるブラウンフィールドの取り組みです。稼働中の業務を継続しながら段階的に移行する必要があるため、一度にすべてを置き換えるのではなく、対象ドメインを絞りながら少しずつ進める設計になります。

モノリシックな基幹システムの構造的限界とリアーキテクチャが必要になる背景

基幹システムのモダナイゼーションには、リホスト、リプラットフォーム、リファクタリング、リビルド、リプレースという複数の手法がありますが、リアーキテクチャはこのうちリファクタリングやリビルドをさらに一段深掘りし、構造そのものの設計に踏み込む取り組みです。なぜ構造の再設計まで必要になるのか、モノリシックな基幹システムが抱える限界を整理します。

モノリシックな基幹システムでは、会計処理と在庫管理、販売管理と生産管理といった異なる業務ロジックが同じコードベースの中で相互に参照し合っていることが珍しくありません。この状態では、一つの機能改修が意図しない箇所に影響を及ぼすリスクが常につきまとい、テスト範囲を絞り込めないままリリースサイクルが長期化します。市場の変化に合わせて販売条件やキャンペーン機能を素早く追加したい部門があっても、基幹システム全体の改修サイクルに引きずられてしまう状況が生まれます。

モノリシックな構成では、決算期の会計処理やキャンペーン時の受注処理など、特定の機能にアクセスが集中する場面でも、アプリケーション全体を一括でスケールさせるほかありません。負荷が高くない機能まで含めてリソースを増強することになり、インフラコストが業務量に対して非効率な形で膨らみます。リアーキテクチャによってドメインごとにサービスを分離できれば、負荷が集中する機能だけを選択的にスケールでき、インフラコストの最適化につながる余地が生まれます。

リアーキテクチャの仕組み(1):モノリス分解とストラングラーフィグパターン

モノリスをどのように分解していくかは、リアーキテクチャの実務において最も具体的に問われる部分です。ここでは、モノリス分解の進め方と、稼働を止めずに新旧を共存させるストラングラーフィグパターン、そして分解が本番稼働からROI回収に至るまでの大まかな時間軸を確認します。

モノリス分解では、まず対象システムの中からドメイン境界を特定し、切り出す範囲を決めます。次に、既存の処理を残したまま新しいサービスを並行して構築し、新サービスが正しく機能することを確認できるまでは、旧来の処理へフォールバックできる状態を維持します。トラフィックを段階的に新サービスへ切り替え、問題がないことを確認してから旧コードを削除し、次のドメインへ同じ手順を繰り返します。この反復を通じて、一度に全体を作り替えるビッグバン型の移行に伴うリスクを抑えられます。

ストラングラーフィグパターンは、既存のモノリスを覆うように新しいサービスを少しずつ配置し、最終的に旧来の処理を置き換えていく進め方です。この方法の利点は、スプリントごとに「どのドメインが新サービスへ移行できたか」という測定可能な成果を示せる点にあります。全体の完成を待たずに途中経過を評価できるため、経営層やプロジェクト関係者への説明もしやすくなります。ただし、新旧の処理を同時に運用する期間が発生するため、その間の二重運用や整合性の確保が実務上の負担になる点もあわせて理解しておく必要があります。

リアーキテクチャの取り組みは、一般に技術的な実現可能性を確認するパイロット、段階的に本番稼働させるMVP、対象ドメイン全体を本番移行させるプロダクション移行、そして投資回収を進めるスケールという4つのフェーズに分けて捉えられます。目安として、パイロットは3〜6か月程度、MVPは6〜12か月程度で一部ROIが表れ始め、プロダクション全体の移行には12〜18か月程度、投資回収が進むスケールの段階までは18〜36か月程度を要するとされています。これらの期間はあくまで一般的な目安であり、対象ドメインの数や既存システムの複雑さによって大きく変動します。

リアーキテクチャの仕組み(2):ドメイン駆動設計によるドメイン境界の設計

モノリスをどこで切り分けるかという判断には、ドメイン駆動設計(DDD)の考え方が広く用いられます。ここでは、コアドメインの絞り込み方と、境界を可視化する手法、そして業務領域ごとに異なるサービス粒度の使い分けを解説します。

DDDに基づくドメイン境界の設計では、最初から会計、生産、販売、人事給与といったすべての業務を細かく分解しようとせず、まずは自社の基幹業務にとって重要度の高い3〜5程度のコアドメインを特定するところから始めることが一般的です。すべての業務領域を一度に対象にすると、境界の見極めが甘くなり、後から手戻りが発生しやすくなります。優先度の高いドメインから着手し、実際に分解・運用してみた知見を次のドメインの設計に反映していく進め方が、過度な分解を避けるうえで有効とされています。

ドメイン境界の妥当性を検証する手法として、EventStormingと呼ばれるワークショップ形式の手法が用いられることがあります。業務担当者とエンジニアが同じ場で、発注や検収、支払いといった業務上の出来事(イベント)を時系列に並べながら可視化し、どこまでを一つの「境界づけられたコンテキスト」として扱うか、部門ごとに異なる言葉の意味(ユビキタス言語)をどう統一するかを議論します。技術者だけで境界を決めるのではなく、業務側の理解を反映させることが、後工程での手戻りを減らすことにつながります。

ドメインを切り分ける際には、すべてのサービスを同じ粒度にそろえる必要はありません。一般会計や人事給与のように変更頻度が低く安定している領域は、比較的大きな単位の「マクロサービス」としてまとめて維持し、販売促進やキャンペーン管理のように仕様変更が頻繁に発生する領域は、より小さな単位の「マイクロサービス」や「ミニサービス」として細かく分解するという使い分けが実務上のベストプラクティスとされています。安定領域まで無理に細分化すると、サービス間の呼び出しや運用管理の複雑さだけが増えてしまう点に注意が必要です。

API-first設計とクラウドネイティブアーキテクチャパターン

ドメインを分解した後、各サービスをどうつなぐかという設計もリアーキテクチャの重要な要素です。ここでは、API-first設計の考え方と、クラウドネイティブなアーキテクチャで採用される代表的なパターン、そしてデータベース分離の考え方を整理します。

API-first設計とは、実装に着手する前にサービス間のインターフェース仕様(コントラクト)をOpenAPIやProtocol Buffersなどの形式で定義し、それを起点に各チームが並行して開発を進める考え方です。コントラクトを先に固めることで、フロントエンドや他サービスの開発チームは、実サービスの完成を待たずにモックサーバーを使って開発を進められます。契約テストの仕組みをCIパイプラインに組み込めば、サービス間のインターフェースが後から食い違うリスクも早い段階で検出できます。統合や仕様変更にかかる時間の短縮効果が報告されており、複数チームが並行して基幹システムの機能を開発する体制では特に有効に働きます。

クラウドネイティブなアーキテクチャでは、コンテナ化されたサービスをKubernetesのような基盤上で運用し、サービス間の通信や可観測性をサービスメッシュで管理する構成がよく採用されます。マイクロサービス化とDevOps体制を組み合わせることで、リリースサイクルの加速や市場投入までの期間短縮につながるという報告もあります。ただし、サービスメッシュや分散トレーシングといった基盤そのものの導入・運用には専門知識が必要であり、基幹システムの機能開発とは別に、プラットフォームを整備する工数を見込んでおく必要があります。

サービスを分解する際は、データベースについても各サービスが専有する「Database-per-Service」の考え方が原則になります。一方で、取引先マスタや品目マスタのような複数ドメインが参照する共有データについては、データを重複させてイベント駆動で同期する方法、共有の参照データサービス経由でAPI取得する方法、DTO(データ転送オブジェクト)によって内部のスキーマを隠しながら受け渡す方法など、複数のアプローチを組み合わせて設計します。マスタデータの扱いを曖昧にしたままサービスを分割すると、後になってデータ不整合の解消に多くの工数を要することになります。

リアーキテクチャの目的・効果と関連する取り組みとの違い

リアーキテクチャに投資する目的は、単に技術を新しくすることではありません。ここでは期待される効果を整理したうえで、混同されやすい「モダナイゼーション」「刷新」「更改」「リニューアル」といった関連する取り組みとの違いを明確にします。

リアーキテクチャに取り組む主な目的は、変更容易性の向上とコスト構造の最適化を両立させることにあります。ドメインごとに独立してリリースできる構成になれば、特定の業務機能だけを迅速に改修・拡張できるようになり、需要が集中する処理だけを選択的にスケールさせることでインフラコストの無駄を抑えられます。中長期的なTCO(総保有コスト)が2〜4割程度削減される可能性が報告される事例もありますが、これは分解対象の規模や既存システムの状態によって大きく変わるため、自社の状況に照らして参考値として扱う必要があります。

基幹システムやERPに関する取り組みには、リホストからリプレースまでの複数手法を並列に扱う「モダナイゼーション」、経営判断として全社合意形成を進める「刷新」、保守契約やハードウェアの期限を起点とする「更改」、現場ユーザーの画面操作性を起点とする「リニューアル」など、目的の異なる複数の切り口があります。これに対してリアーキテクチャは、モノリスの分解、ドメイン境界の設計、API-first、クラウドネイティブといった、アーキテクチャそのものの技術的な再設計に特化した切り口です。経営会議で「なぜ今刷新するのか」を議論する場面とは異なり、IT部門やアーキテクトが「どのようにシステムの内部構造を組み替えるか」を検討する場面で必要になる考え方だと捉えると位置づけが整理しやすくなります。自社に合う進め方や種類を具体的に比較したい場合は、基幹システム/ERPリアーキテクチャの選定ポイント/選び方/種類もあわせてご確認ください。

基幹システム/ERPリアーキテクチャ導入前に確認しておきたいポイント

リアーキテクチャは効果の大きい取り組みですが、すべての企業に同じように当てはまるわけではありません。着手する前に確認しておきたい実務上のポイントを整理します。

分散したサービス群を安定して運用するには、CI/CDパイプライン、監視基盤、サービスメッシュといった運用基盤を扱えるエンジニアリング体制が欠かせません。開発組織の規模が小さいまま対象ドメインを大きく広げてしまうと、運用監視が行き届かなくなり、かえって障害対応に時間を取られることになります。一般的には、開発者数が一定規模を超え、リクエスト量も相応に大きい組織で全面的なリアーキテクチャの投資対効果が見込みやすいとされ、それに満たない組織では対象ドメインを絞った部分適用から始める判断が現実的です。

サービスを分割したつもりでも、サービス同士が同期呼び出しで密に依存し合ったままでは、障害の影響範囲だけが広がる「分散型モノリス」に陥ります。ほかにも、旧来のESB(エンタープライズサービスバス)のようにロジックを中継層に集約してしまう「スマートパイプ」の誤用や、イベント連携の流れを誰も把握できなくなる「スパゲッティ・イベント」、データの不整合を放置したまま運用を続けてしまう状態など、いくつかの典型的な失敗パターンが知られています。分解を進める前に、こうしたアンチパターンを避ける設計指針をチーム内で共有しておくことが重要です。

リアーキテクチャには、変動性の高い一部のドメインだけをストラングラーフィグパターンで切り出す部分適用と、レガシーの構造的な限界に達した場合に全面的にコンポーザブルなERPへ再構築する進め方があります。部分適用は既存システムを維持しながら段階的に投資できる一方、新旧の並行運用という負担が伴います。全面再構築は投資回収までの期間が長くなりやすく、対象範囲を誤ると分散型モノリスに陥るリスクも高まるため、いきなり全面刷新を狙うのではなく、部分適用から着手して知見を蓄積する進め方が現実的な選択肢として挙げられています。

まとめ

基幹システム/ERPリアーキテクチャは、既存のモノリシックな基幹システムを、ドメイン境界に沿ってマイクロサービスやコンポーザブルな構成へ段階的に組み替える、アーキテクチャそのものの技術的な再設計です。モノリス分解の進め方、DDDによるドメイン境界の設計、API-first設計とクラウドネイティブなアーキテクチャパターンを理解したうえで、経営判断としての刷新や、契約起点の更改、現場体験起点のリニューアルとは異なる軸の取り組みであることを踏まえて計画を進める必要があります。

リアーキテクチャに取り組めば必ず開発スピードが上がり、コストが下がるというわけではありません。分散システムには可観測性の確保やサービスメッシュの運用負荷といった新たなコストも発生するため、自社の開発体制の規模や対象業務の変動性を踏まえて、部分適用から始めるか、どの範囲まで対象を広げるかを見極める必要があります。効果を得られるのは、構造的な限界に直面している領域を正しく特定し、段階的に検証しながら進めた場合に限られます。

着手する際は、まず自社の基幹システムがどの業務領域でどのような構造的な制約に直面しているかを棚卸しし、優先度の高いドメインを1つか2つに絞り込むことから始めてください。既製パッケージの機能だけでは対応しきれない独自業務や、既存システムとの複雑な連携が必要な場合には、ドメイン境界の設計支援や、フルスクラッチによるマイクロサービスの構築、既存基幹システムとのAPI連携を含めた開発が必要になります。riplaはフルスクラッチ開発の立場から、こうしたドメイン境界の設計や既存システムとの連携を含む基幹システムのアーキテクチャ再設計を支援しています。

▼全体ガイドの記事
・基幹システム/ERPリアーキテクチャの完全ガイド

株式会社riplaでは、IT事業会社出身のプロフェッショナルが「Impact-Driven型支援」を通じて、プロダクトやシステムの納品・提供を目的とせず、お客様と同じ目線で、事業成果の達成をゴールとして、高品質なDX/開発支援をいたします。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

株式会社riplaの会社HPはこちら

・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>

執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。IT事業会社出身のプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、「Impact-Driven型支援」を掲げ、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の実現に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。