EXPLANNERの導入は、現状分析・構想策定から始まり、要件定義・ベンダー選定、設計を経て、開発・テスト・教育、本番移行・運用定着へと進むのが一般的です。前工程の内容を次へ渡しながら進めると、後工程での手戻りを防ぎやすくなります。
導入方式と成功の前提条件を先に確認しておくと、各フェーズで何を判断するかが明確になります。
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EXPLANNER導入の全体像と基本的な考え方
EXPLANNERの導入には、一般的に6か月〜18か月程度かかります。業務プロセスの見直しや組織変革も伴うため、大規模な取り組みになります。
EXPLANNERは、日本電気（NEC）が提供する中堅・中小企業向けの統合基幹業務パッケージ（ERP）です。財務会計、販売管理・購買管理・在庫管理、生産管理を一元管理できます。EXPLANNERは、国産ERPとして製造業・流通業・サービス業に導入されています。
ERP導入は複雑なプロジェクトです。適切な進め方を理解しないまま進めると、費用超過や機能不足、現場への定着失敗が生じることがあります。
成功には、経営トップの関与と現場の協力が欠かせません。「何のために導入するのか」「どの業務課題を解決したいのか」を導入前に明確にしておく必要があります。
EXPLANNERには、オンプレミス型とクラウド型（EXPLANNER/Ai）があります。オンプレミス型は自社サーバーへの導入が必要ですが、カスタマイズ性が高い方式です。
EXPLANNER/Aiはクラウドサービスで、初期投資を抑えながら最新機能を利用できます。導入方式は全体の進め方にも関わるため、早い段階で検討します。
オンプレミス型とクラウド型（EXPLANNER/Ai）の違い
方式を選ぶときは、カスタマイズがどれだけ必要かと、社内のITリソースがどれだけあるかを照らし合わせます。
- オンプレミス型：自社サーバーを使い、細かなカスタマイズに対応しやすい方式です。
- クラウド型：月額費用で最新バージョンを使い、初期コストを抑えやすい方式です。
オンプレミス型は、既存の基幹システムと連携させる場合や、特殊な業務フローがある場合にも組み込みやすい方式です。ただし、オンプレミス型はサーバーの調達・構築・保守が必要で、初期費用やIT人材の確保が課題になる場合があります。
クラウド型は、初期コストを抑えたい中小企業や、IT部門の人員が限られている企業に適しています。
導入成功のための3つの前提条件
部門をまたいで使うERPは、経営の後押しと現場の参加、役割分担が成功を支えます。
- 経営トップのリーダーシップ：積極的に関与し、部門間の利害調整を進めます。
- 現場キーユーザーの参加：要件の見落としを防ぎ、定着を促します。
- 明確なプロジェクト管理体制：部門をまたぐ作業の担当と進行を整えます。
キーユーザーは早い段階から参加させておくと、現場の業務要件を拾いやすくなります。
EXPLANNER導入の進め方：5つのフェーズ
EXPLANNER導入は、5つのフェーズに分けて進めるのが一般的です。各フェーズを丁寧に進めれば、品質の高いシステムを計画どおりに稼働させやすくなります。さらに、各段階の結果を文書で残しておくと、後工程での手戻りを減らせます。
フェーズ1：現状分析・構想策定
現在の業務課題を洗い出し、ERP導入で解決する目標を定めます。経営層、業務部門、IT部門が連携して進めます。
- 業務の把握：業務フロー図を作成し、課題をヒアリングします。
- 効果の確認：費用対効果の試算です。
期間の目安は1〜2か月程度です。現状分析が不十分なまま進むと、後工程で要件漏れや仕様変更が増え、全体のコスト増加につながります。
フェーズ2：要件定義・ベンダー選定
EXPLANNERに求める機能要件と非機能要件を文書にまとめ、RFP（提案依頼書）を作成します。各社の提案を比べられるよう、依頼内容を整理しておきます。
- 提案依頼先：EXPLANNERはNECが提供するため、NECやNEC認定パートナーが候補になることが多いです。
- 比較項目：費用、体制、実績を比べて選定します。
NEC認定パートナーには、NECネクサソリューションズ、大塚商会、TISなどがあります。フェーズ2の期間の目安は1〜2か月です。
フェーズ3：基本設計・詳細設計
ベンダーを選んだあとは、EXPLANNERの標準機能と自社業務の差を、Fit&Gap分析で確認します。分析で見つかった不足部分は、アドオン開発や設定で補うか、業務をERPの標準に合わせるかを判断します。
- 標準機能で対応：業務プロセスをERPの標準に合わせる方法です。
- 不足機能を補う：アドオン開発やパラメータ設定を検討します。
- 設計内容を決定：画面・帳票の仕様とデータ移行方針を定めます。
カスタマイズが増えるほど、コストと期間もかさみます。そのため、標準機能をできるだけ活かす方針が推奨されます。
フェーズ3の期間の目安は2〜3か月です。
フェーズ4：開発・テスト・教育
設計書に基づいて、各作業を進めます。期間の目安は3〜5か月で、開発規模によって変わります。
- 開発・設定：アドオンやパラメータを設定し、移行ツールを開発します。
- 品質確認：単体・結合・総合テストを行います。
- 利用者の教育：エンドユーザーとキーユーザー向けの研修です。
研修の質はシステムの定着率に大きく影響するため、マニュアルも整えて丁寧に対応します。
フェーズ5：本番移行・運用定着
最終段階では、旧システムからデータを移し、EXPLANNERを本番稼働させます。業務への影響を抑えるため、週末や連休に移行するケースが多いです。
稼働直後は問題が起きやすいため、ベンダーによる集中サポート期間を設けておくことが重要です。稼働後3〜6か月は、問い合わせへの対応や業務改善を続けて、運用を定着させます。
EXPLANNER導入でよくある失敗と対策
ERP導入プロジェクトは、成功率が高くないともいわれています。実際、大手調査会社の調査では、約30〜40%が予算超過や期間遅延を経験しているという報告もあります。
EXPLANNER導入で起こりやすい失敗を、事前に把握して対策を準備しておくことが大切です。
失敗例1：要件定義の不足
要件定義が不十分だと、後工程で仕様変更が多発することがあります。さらに、開発費用が当初見積の150〜200%に膨らんだケースもあります。
対策としては、現状の業務を漏れなく一覧にしたうえで、EXPLANNER標準機能とのFit&Gap分析を丁寧に行います。なお、要件定義書はユーザー企業側でもレビューします。
合意した内容は文書にして、承認するプロセスを設けることも大切です。
失敗例2：現場の巻き込み不足
IT部門主導で進み、現場の声が取り込まれなかった結果、稼働後に「使いにくい」「実際の業務と合わない」といった問題が起きるケースが多くあります。
そこで、各部門からキーユーザーを選び、要件定義・テスト・研修の各段階に参加してもらいます。早い段階から加わってもらうと、現場の意見を取り入れやすくなります。
キーユーザーは、本番稼働後の社内サポート役も担います。
失敗例3：カスタマイズの過剰
現行業務を変えたくないという理由で多くのカスタマイズを行うと、開発費用が増えることがあります。加えて、バージョンアップの際に大規模な改修が必要になる場合もあります。
EXPLANNERの標準機能は中堅・中小企業の業務をカバーする設計です。まず標準機能で対応できる業務を検討します。
そのうえで、どうしても必要な場合に限ってカスタマイズする「フィットtoスタンダード」の考え方を取り入れます。
EXPLANNER導入の期間・体制の目安
導入期間は企業規模やカスタマイズ量によって異なります。一般的な目安として、中小企業（従業員100名以下）は6〜10か月、中堅企業（従業員100〜500名）は12〜18か月です。事業所や海外拠点が複数ある場合は、期間がさらに長くなることがあります。
ユーザー企業側には、プロジェクトマネージャー（PM）またはPMO、各部門の業務担当者（キーユーザー）、IT担当者を配置します。ベンダー側では、プロジェクトリーダーと業務コンサルタントが中心になり、開発エンジニアやインフラエンジニアが加わるのが標準的です。
ユーザー企業のPMまたはPMOを誰が担うかが、プロジェクト成功の鍵です。社内に管理経験者がいない場合は、外部のITコンサルタントに支援を依頼する方法も有効です。
まとめ：EXPLANNER導入を成功させる要点
導入は5つの段階で進めます。まず現状分析・構想策定から始め、要件定義・ベンダー選定、基本設計・詳細設計を経て、開発・テスト・教育に進みます。最後は本番移行・運用定着です。
各段階に必要な工数と体制を確保し、要件定義を徹底したうえで、現場を早い段階から巻き込むことが大切です。また、カスタマイズを最小限に抑えることも、失敗の回避につながります。
パートナーを選ぶ際は、EXPLANNERの導入実績があるかを必ず確認します。そのうえで、業務コンサルティング能力とプロジェクト管理能力の両方に優れたパートナーを選ぶことをお勧めします。
導入の検討や進め方で迷ったときは、専門家への相談も考えてみてください。
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また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。
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株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。