ECアプリ開発の完全ガイド - ブログ

ECアプリ開発は、目的と対象ユーザーを定めたうえで、開発方式・費用・運用体制を一体で計画することが大切です。企画から外注までの判断材料を、数値や事例とともに各節で示します。

ネイティブ、クロスプラットフォーム、PWAにはそれぞれ適性があります。そのため、売上拡大や顧客ロイヤルティ向上など、アプリで実現したいことを明確にして選びましょう。

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ECアプリ開発の進め方

購入体験の設計からストア審査まで、工程のつながりを見渡せます。

ECアプリは、方式の選定から開発、リリース後の運用までを一続きの計画として考えます。そのため、各段階の条件を早めにそろえておくと、遅延やコスト超過が起きにくくなります。

開発アプローチの選定と企画・要件定義

まず企画では、なぜアプリが必要かを明確にします。そのうえで、KPIと対象ユーザーを整理し、優先機能や既存システムとの連携も洗い出します。要件が固まったら、ユーザーに提供したい体験と投資できる予算をもとに、開発方式を選びます。

ネイティブ：Swift / KotlinでiOSとAndroidを個別に作る方式で、高い性能を出せます。
クロスプラットフォーム：Flutter / React Nativeで両OSを開発し、工数を40%から60%削減できる場合があります。
PWA（Progressive Web App）：アプリストア公開が不要で低コストですが、ネイティブ機能に制約があります。

また、MVPとしてコア機能を先に提供し、利用状況を見ながら機能を広げていく進め方も有効です。

設計・開発からテスト・リリースまでの流れ

設計からストア審査までには、購入導線や決済・データ連携など、複数の確認工程があります。工程を順番に検証しておくと、公開後の不具合や審査差し戻しを防げます。

導線：商品発見から購入完了までの流れを短くする
試作：FigmaやAdobe XDで画面を作る
開発：APIとデータベース、決済連携を並行して進める
テスト：単体・結合・負荷テストと、決済の正常系・異常系、在庫整合性の検証
公開：App StoreとGoogle Playの審査を通す

導線を短くするのは、購入までのタップ数が1ステップ増えるごとに、コンバージョン率は約7%低下するというデータがあるからです。さらに、試作した画面をユーザーに試してもらうと、手戻りを減らせます。

決済連携では、TLS暗号化とPCI DSS準拠も確認対象です。審査には1週間から2週間を見込んでおきます。また、Appleのプライバシーポリシーと決済ガイドラインへの準拠も必要です。

リリース後の運用とグロース

リリース後は、ABテストやUX最適化、評価・レビューへの対応を続けます。OS更新や新機能の追加も必要になるため、月額50万円から200万円程度の継続コストを予算に含めておきましょう。

進め方の全体は、ECアプリ開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順で確認できます。

ポイント

開発方式は、ユーザーに提供したい体験と投資できる予算をもとに選びます。リリース後の運用とグロースに必要な継続コストも、最初から予算に含めておくことが判断の目安です。

ECアプリ開発の費用相場とコスト

機能規模が上がるにつれて、開発費の目安も段階的に広がります。

開発費用は、アプリの規模や機能数、開発手法によって変わるうえ、開発会社の所在地でも差が出ます。そこで、初期費用と運用費用を分けて見積もり、導入後も含めた総額で比べましょう。

開発規模別の費用相場と人件費構造

費用は機能の数だけでなく、開発方式と人件費の組み合わせで決まります。まず規模別の開発費を把握し、そのうえで人件費や方式による差を確認します。

小規模：商品一覧・カート・決済・会員管理で300万円から800万円です。
中規模：ポイント・レコメンド・CRM連携・セグメント配信で800万円から3,000万円です。
大規模：AR機能・AIチャットボット・多言語対応・大規模トラフィック対応で3,000万円から1億円以上です。

人件費は開発費の65%から80%を占めます。月額単価の目安は、ジュニアが60万円から80万円、ミドルが80万円から120万円、シニアが120万円から180万円程度です。

ネイティブ開発は、クロスプラットフォーム開発の1.5倍から2倍になりやすいです。一方で、オフショアでは月額30万円から60万円程度に抑えられる場合があります。また、品質管理の工数も比較対象に入れます。

ランニングコストと総保有コスト（TCO）

アプリを安定して運用するには、サーバーや保守にかかる費用を把握しておく必要があります。主な費目と、TCO（総保有コスト）の見方を確認しましょう。

運用費は、サーバー・インフラが月額5万円から50万円です。
保守・運用は初期開発費の年間15%から20%です。決済代行の手数料は決済金額の2.5%から3.5%です。
保守・決済などを含む年間運用費は、初期開発費用の25%から40%程度です。
5年間のTCOでは、初期費用の2倍から3倍になる場合があります。

費用の詳しい内容は、ECアプリ開発の見積相場や費用/コスト/値段についてで確認できます。

ポイント

費用は開発方式と人件費の組み合わせで決まるため、初期費用と運用費用を分けて見積もり、5年間のTCOで総額を比べるのが判断の目安です。

ECアプリ開発でおすすめの開発会社

開発パートナーの4つの類型

開発会社を選ぶ際は、ECの実績だけでなく、技術力やUI/UXも含めて総合的に評価します。プロジェクト管理と運用サポートも、あわせて見る必要があります。まずは、会社ごとの得意領域の違いを把握しておきましょう。

EC特化型：ecbeingやコマースOneのように、在庫・受注・ポイントの知見を持つ会社です。
総合開発型：フェンリルやゆめみのように、UI/UXから運用保守までを幅広く担います。
アジャイル型：リプラ（ripla）のように、MVP構築と改善サイクルを得意とします。
オフショア型：ベトナムやフィリピンなどで、国内開発の50%から70%の費用で開発する形です。

ecbeing・コマースOne・フェンリル・ゆめみ・riplaなどの候補を、タイプ別に整理したら、次は共通の評価軸で比べます。

開発パートナー選定の5つの評価軸

評価軸は5つあります。EC分野の実績、技術力とアーキテクチャ提案力、UI/UXを押さえたうえで、管理・連絡の質と保守体制も比べます。保守の評価では、SLAも確認しておきましょう。

ポートフォリオを読むだけでなく、リリース済みアプリを実際に操作して確かめることも大切です。また、初回打ち合わせでは、質問の的確さやレスポンスの速さも判断材料になります。

詳しくは、ECアプリ開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方で確認できます。

ポイント

候補は、得意領域が自社の目的に合うかで絞り、その後にEC実績・技術力・デザイン・連絡品質・運用体制の5軸で比べるのが判断の目安です。

ECアプリ開発の発注・外注方法

要件の固まり具合と変更の見込みが、契約方式を選ぶ分かれ目です。

外注を成功させるには、契約条件、RFP、発注者側の管理体制を先に整えておくことが大切です。準備が足りないと、認識が食い違ったり、追加費用や納期遅延が起きたりします。

契約形態の選び方と発注の流れ

契約形態は、要件がどこまで決まっているか、開発中に変更がどれほど見込まれるかで選びます。主な契約方式と、見積もり比較の進め方を確認します。

請負契約：成果物の納品に対して支払い、仕様が明確な案件に合います。
準委任契約：稼働時間に対して支払い、仕様変更があるアジャイル開発に向きます。
比較手順：RFPを作成し、3社から5社程度の提案を5つの観点で比べます。

外注を成功させるためのポイント

発注者側には、仕様や優先順位を判断するプロジェクトオーナー（PO）を置く必要があります。特に、POが不在だと、開発期間が当初計画の1.5倍から2倍に延びる場合があります。

契約書には、知的財産権とソースコードの著作権が発注者に帰属することを明記しておきましょう。あわせて、リポジトリへのアクセス権も確保しておきます。

注意すべきリスクと見積もりのポイント

見積もりの条件を先にそろえておくと、追加費用の要因を事前に確かめられます。

仕様変更：開発着手後は通常の1.3倍から1.5倍のコストになるため、要件定義で固めておく必要があります。
見積条件：対象プラットフォーム・機能優先度・ユーザー数・外部システムを、見積もりの前に整理しておきます。
隠れた費用：デベロッパーアカウント・SSL証明書・法務費用を、数十万円から100万円以上まで確認します。

詳しくは、ECアプリ開発の発注/外注/依頼/委託方法についてで確認できます。

ポイント

外注の前に、契約条件とRFP、発注側の管理体制を整えておきます。仕様は要件定義で固め、見積もりでは追加費用の要因を事前に確かめることが判断の目安です。

まとめ

ECアプリ開発は、企画から外注管理までを一体で進めます。開発方式は、目的と予算に合うものを、ネイティブ、クロスプラットフォーム、PWAの中から選びます。

開発費の目安は、小規模が300万円から800万円、中規模が800万円から3,000万円、大規模が3,000万円から1億円以上です。TCOには運用費を含め、契約方式やPOの役割も明確にします。

開発会社は、EC実績・技術力・デザイン・連絡品質・運用体制の5軸で比べると、自社に合うパートナーを選びやすくなります。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。