ec beingの開発は、標準機能とカスタマイズの境界を早く決めると進めやすくなります。ec beingは国内ECパッケージ市場でトップクラスのシェアを誇り、大手企業を中心に1,600サイト以上の導入実績を持つプラットフォームです。機能が豊富でカスタマイズの自由度も高いため、企画、開発、外注先の選定を別々に考えると判断が複雑になります。
4つのテーマは、別々ではなく一体で設計することが大切です。
- 進め方:企画・要件定義からテスト・リリースまでの判断点
- 開発会社:技術力や実績を踏まえたパートナー選び
- 費用:初期構築、月額費用、TCOの見方
- 発注:開発会社、契約、プロジェクト管理の選び方
▼関連記事一覧
- ec being開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順
- ec being開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方
- ec being開発の見積相場や費用/コスト/値段について
- ec being開発の発注/外注/依頼/委託方法について
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ec being開発の進め方

ec beingを使ったECサイト構築は、複数のフェーズを順に経て進みます。各段階で標準機能とカスタマイズの範囲を決めておくと、手戻りを減らせます。
企画・要件定義フェーズのポイント
まず、発注側が事業目的、ターゲットユーザー、KPIを決めておきます。方針が曖昧なまま着手すると、ec beingのカスタマイズ範囲が広がりやすくなります。
初期リリースで実現するMVPと、将来追加する機能を分けて優先順位を付けることが、プロジェクト成功の鍵です。
企画段階で確認する内容は、次の3つに整理できます。標準機能とカスタマイズの切り分けは、後の見積もりにも影響します。
- 目的とKPI:事業目的とターゲットユーザーを具体的な言葉にする
- MVPの範囲:初期リリースに入れる機能と、後から足す機能の境界
- Fit&Gap分析:商品管理や受注管理などが、標準機能で対応できる範囲
この切り分けが不十分だと、標準機能で足りると思っていた機能に、後からカスタマイズが必要だと分かります。その結果、追加費用やスケジュールの遅延につながります。
設計・開発からテスト・リリースまでの工程
設計では、画面設計(UI/UXデザイン)とデータベース設計を進めます。システム連携やインフラの設計も、この段階で行います。
フロントエンドは、標準テンプレートをカスタマイズするか、完全オリジナルのデザインをゼロから制作するかで選びます。
続いて、ec beingの.NETベースのアーキテクチャ上で、開発とカスタマイズを進めます。標準的な構成であれば、開発期間は4か月から6か月です。
一方、大規模カスタマイズを含む場合は、8か月から12か月以上が目安です。計画では、テストとリリース後の安定化期間も含めて見ておきます。
工程ごとの確認対象は、次の3段階で捉えると抜けを抑えられます。特に、金額に関わる処理は入念な検証が必要です。
- 設計・開発:UI/UX、データ、連携、インフラを実装方針に落とし込む
- テスト:決済フロー、在庫連動、ポイント計算、税率計算の検証
- 安定化:リリース後1か月から2か月、パフォーマンスと決済エラー率を見守る
開発プロセスで失敗しないための注意点
業種によって必要なカスタマイズは異なるため、新規構築、リプレイス、機能追加のどのパターンでも、業種特有の要件を早く洗い出すことが重要です。
たとえば、アパレルではサイズやカラーのバリエーション管理が、食品では賞味期限管理や温度帯別の配送が必要になります。また、BtoBでは取引先別の価格設定や与信管理を確認します。
さらに、基幹システム(SAP、Oracle、奉行シリーズなど)との連携要件も、早い段階で洗い出します。要件定義に時間をかけておくと、後工程でのやり直しを防げます。
失敗を避けるため、確認の観点は次の3つです。ec beingのデモ環境で標準機能を確かめながら進めると、開発後半の手戻りリスクを大きく減らせます。
- 業種要件:商品・配送・価格・与信に固有の条件
- 連携要件:SAP、Oracle、奉行シリーズなどとつなぐ範囲を決める
- 標準機能の確認:デモ環境で、実現できる範囲を確かめる
詳しい進め方は、ec being開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順で確認できます。
ec being開発でおすすめの開発会社

ec beingは企業ごとのカスタマイズを前提とした高機能なパッケージ製品です。そのため、開発会社は、ec beingの技術的な知見と、EC事業のビジネス理解を両方持っているかで選びます。
内部構造やAPI仕様に詳しくない会社に依頼すると、不要なスクラッチ開発が増え、コストが膨らむおそれがあります。
開発パートナー選定の評価ポイント
パートナーの評価の観点は5つです。どの観点を重く見るかは、自社の業種や規模に合わせて決めます。
初期構築の出来だけでなく、その後の関係まで含めて見ると、選定の判断がぶれにくくなります。提案の中身に加えて、やり取りの丁寧さも、選定後の進行を左右します。
特に、自社と同業種・同規模の案件経験は、判断の大事な材料になります。
- 実績:ec beingの案件数と、直近3年の同業種での経験
- 公式認定:ecbeing社の認定を受けたパートナーかどうか
- チーム体制:PM、アーキテクト、テストエンジニアの在籍状況
- 運用・保守:障害対応のSLAと、バージョンアップへの対応力
- 提案・対話:提案力とコミュニケーション力の評価
おすすめの開発会社の特徴
紹介する6社は、得意な領域がそれぞれ異なります。そのため、プロジェクトの規模や連携要件に照らして、候補を比べてください。
- ripla:コンサルティングから開発まで一貫して支援します。
- 株式会社ecbeing:ECパッケージの開発元としての製品知見を持ちます。
- NTTデータ:大規模SIや基幹システム連携に強みがあります。
グループのIT基盤や戦略コンサルティング、グローバル案件に強みを持つ3社があります。
- SCSK:住友商事グループのIT基盤力と、流通・サプライチェーンの知見があります。
- NRIネットコム:野村総研グループの戦略コンサル力を活かします。
- アクセンチュア:グローバルEC戦略と大規模プロジェクト推進力が強みです。
長期的なパートナーシップの構築
ec being開発では、初期構築の後も運用改善や機能追加が続きます。そのため、開発パートナーとは長期の関係を築くのが望ましいです。
初期構築と運用で会社を切り替える方法もあります。ただし、カスタマイズ部分のコードや設計思想を引き継ぐには、多大な工数がかかります。
一貫して付き合えるパートナーを選ぶことは、長い目で見てコストを抑えるうえで理にかなっています。改善を続けるには、定期的な振り返りも欠かせません。振り返りの場では、改善施策の優先順位を発注側と開発会社が共に検討します。
長期運用で確認したい点は、次の2つです。構築の完了後も、改善を続けられる体制かを見極めます。
- 引き継ぎ負担:コードと設計思想を移すときの工数
- 改善の運用:月次または四半期ごとのKPIと施策の見直し
開発会社の比較は、ec being開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方で確認できます。
ec being開発の費用相場

ec being開発の費用は、プロジェクトの規模とカスタマイズの範囲によって変わります。初期構築費用とランニングコストを分けて見積もると、予算の全体像をつかみやすくなります。
初期構築費用の相場と内訳
標準機能ベースのシンプルな構成では、初期構築費用は500万円から1,000万円程度です。中規模カスタマイズは、1,000万円から3,000万円程度が目安です。
たとえば、中規模カスタマイズには、デザインのフルカスタマイズや基幹システム連携2~3本、独自のポイント制度などが含まれます。
さらに、大規模カスタマイズは3,000万円から1億円以上が目安です。複数の基幹システム連携、BtoB・BtoC両対応、マルチサイト構築などが対象になります。
費用の内訳は、次の5つです。初期費用を抑えるには、標準機能を活用する方法と、フェーズ分けで段階的に導入する方法があります。
- ライセンス費用:数百万円~1,000万円程度
- 開発費用:人月単価80万円~150万円に工数を掛けた金額
- デザイン制作費:100万円~800万円程度
- データ移行費用:初期構築費用に含めて計上
- プロジェクト管理費用:初期構築費用の内で計上
ランニングコストと総保有コスト(TCO)
ランニングコストは、合計で月額50万円から300万円程度が一般的な相場です。内訳ごとに見ておくと、継続費用が増減する要因を把握できます。
- プラットフォーム利用料:月額数十万円~100万円程度
- サーバー・インフラ費用:月額10万円~50万円程度
- 保守・決済:保守・運用サポートは月額20万円~100万円程度、決済手数料は売上の3%~5%程度
総保有コスト(TCO)には、3年~5年のランニングコスト累計も含めます。たとえば、初期構築2,000万円・月額100万円の場合、3年間のTCOは5,600万円、5年間では8,000万円です。
また、バージョンアップ時には、カスタマイズ部分の改修費用として数十万円~数百万円が発生する場合があります。コストを抑えるには、コア部分にできるだけ手を加えない設計方針が有効です。
見積もり取得時のポイント
正確な費用を把握するには、RFP(提案依頼書)を作り、複数のベンダーから見積もりを取ることが有効です。また、金額だけでなく、その中身も比べる必要があります。
特に、カスタマイズ範囲と外部システム連携の本数は工数に直結します。連携先が1つ増えるごとに、API設計・開発・テストで2人月~5人月程度の追加が見込まれます。
見積もりを比べる観点は、次の3つです。連携要件を事前に漏れなく洗い出しておくと、見積もりの差の理由を説明できます。
- 工数の粒度:機能ごとに工数が示されているか、人月単価×工数で組まれているか
- リスク費用:計上方法と追加開発の費用体系
- 連携範囲:外部システムの本数とAPI作業の範囲
費用の詳しい見方は、ec being開発の見積相場や費用/コスト/値段についてで確認できます。
ec being開発の外注・発注方法
ec being開発の外注では、発注先、契約形態、プロジェクト管理を、ひと続きの判断として考えます。発注の進め方が曖昧だと、費用超過やリリース後の運用の問題につながります。
発注形態と外注先の選び方
外注先は、主に3つに分けられます。発注先ごとの強みと制約を比べ、自社の要件に合う先を選びます。
- ecbeing社への直接発注:提供元としての深い技術知識があります。ただし、開発リソースに限りがある場合もあります
- ecbeing認定パートナー企業:技術研修やサポートがあり、一定水準以上の技術力を期待できます
- SIer:基幹システム全体を見渡したインテグレーションを一括で依頼できます
候補を挙げるときは、ec beingの構築実績件数と、対応した業種・規模を確かめます。加えて、認定エンジニアの人数と、ecbeing社との関係性も見ておきます。
契約形態とRFPの作成
見積もり取得では、RFP(提案依頼書)を作り、3社から5社程度の開発会社に提示するのが一般的です。RFPには、事業概要、ターゲットユーザー、取扱商品数を入れます。
さらに、想定PV数と、必要機能の一覧、連携する外部システムの情報を盛り込みます。希望納期と予算の上限も含めて条件をそろえると、各社の提案内容を比べやすくなります。
契約は、一括請負契約と準委任契約(ラボ型・時間精算型)の2種類が主流です。要件が明確なら一括請負、変更の可能性が高ければ準委任が適しています。
ec being開発では、フェーズごとに契約を切り替える方法もあります。
RFPと契約の要点は、次の2つです。要件の確定度に応じて、契約形態を選びます。
- RFPの情報:事業、ユーザー、商品、PV、機能、連携、納期、予算の情報をそろえる
- 契約の切り替え:要件定義・設計は準委任、実装・テストは一括請負も選べる
外注時のプロジェクト管理と成功のポイント
外注プロジェクトでは、開発会社に丸投げせず、発注側が主体的に関わることが欠かせません。ECサイトは販売戦略やブランド戦略と密接に結びつくため、技術的に問題がなくても、ビジネス要件とずれるリスクがあります。
進捗や課題のずれは、早い段階で見つけるほど手戻りを減らせます。
受入テスト(UAT)は、発注者側が担う工程です。実際の業務の流れに沿って操作するため、現場で使えるかどうかを確かめられます。
外注管理で実行する内容は、次の3つです。発注者側の関与を明確にしておくと、リリース後のトラブルを防げます。
- 定例の運営:週次での進捗、課題、判断事項の共有
- 記録の場所:Backlog、Redmine、Jiraなどに情報を残す
- UATの実施:発注者による商品登録、受注処理、返品処理の確認
発注方法の詳しい整理は、ec being開発の発注/外注/依頼/委託方法についてで確認できます。
まとめ
ec being開発では、企画・要件定義で標準機能とカスタマイズを分けておくことが出発点になります。設計・開発では業種の知見を持つ開発者を配置し、テスト・リリースでは決済や在庫連動の品質検証に工数を確保します。
初期構築費用は、500万円から1億円以上の幅があり、カスタマイズの規模によって変わります。
ランニングコストは、月額50万円から300万円程度です。ここまで、4つの観点から全体像を見てきました。
事業計画に合わせて段階的に導入し、適切なパートナーを選ぶことが、投資対効果を高めることにつながります。全体像の確認には、次の関連記事も役立ちます。
▼関連記事一覧(再掲)
- ec being開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順
- ec being開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方
- ec being開発の見積相場や費用/コスト/値段について
- ec being開発の発注/外注/依頼/委託方法について
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会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。
