C++のシステム開発の完全ガイド - ブログ

C++のシステムは、機器制御や画像処理、数値計算などの中核に使われ、既存のC++資産も活用できます。必要な範囲にC++を使うと、業務要件に合わせやすくなります。種類や技術の使い分けから、開発の進め方、費用、発注先、品質対策までを扱います。

AI駆動開発の基本や工程ごとの活用方法、費用・期間への影響については、無料ホワイトペーパー「【2026年最新版】AI駆動開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。

C++システムの全体像と主な種類

役割ごとに機能を分けると、構成を整理しやすくなります。

C++のシステムでは、画面やAPI、データベース、クラウド基盤を含むシステム全体のうち、中核の処理をC++で実装します。対象になるのは、高速計算や機器通信、画像・信号処理、オフライン動作などです。残りの部分は、他の技術と組み合わせて作ります。そのため、画面を表示するWeb業務アプリを、C++だけで作るものではありません。

業務で使われる4つのパターン

C++のシステムは、主な用途によって次の4つに分けられます。

組み込み・制御：機器や設備の動きを受け持つ部分。
画像・信号処理：カメラの映像や音声を扱う処理。
数値計算：計測・シミュレーション・CAD・GISなどのデータを扱う処理。
レガシー連携：既存のC++資産を業務アプリの一部に組み込む形。

このほか、製造ラインの検査や医療機器にも適用されます。車両やロボット、POSや周辺機器にも使われます。金融の低遅延処理やIoTエッジにも適用されます。

C++を選ぶかどうかは、業務上のボトルネックが計算量、遅延、機器接続、オフライン性のどこにあるかで変わります。用途ごとに、この点を先に確かめます。

業務の中心が受発注、勤怠、帳票、ユーザー管理であれば、WebフレームワークやSaaS、業務パッケージの方が短期間で導入できる場合があります。

主な機能とシステム構成

システムの機能は、機器・データ処理、業務管理、外部連携の3つに分けて整理します。

機器・データ処理：センサー・カメラ・PLC・計測器との接続、画像認識、状態監視、アラート。
業務管理：受発注・在庫・品質・保守履歴、権限、操作ログ。
システム連携：外部APIやERPとの連携、現場端末とクラウドの同期。

たとえば検査装置では、C++の処理エンジンが撮像データを解析し、APIが判定結果を画面へ渡します。また、データベースにはロットや担当者を記録します。

処理範囲を高速処理や機器制御に絞り、画面・認証・帳票・通知・マスタ管理は別層に分けると保守しやすくなります。さらに、コアはREST、gRPC、メッセージキュー、C APIなどで公開でき、既存システムも段階的にWeb化できます。

ポイント

C++を使うかは、業務のボトルネックが計算量、遅延、機器接続、オフライン性のどこにあるかで判断します。C++は中核の処理に絞り、画面やAPIは他の技術と組み合わせます。

C++をシステムに採用するメリットと注意点

C++を採用するかどうかは、「速いから」という一言では足りず、処理時間やメモリ容量、機器の寿命、安全動作も踏まえて評価します。そのうえで、開発者の確保や将来のOS更新も含めて、強みが費用とリスクを上回るかを判断します。

処理性能・省メモリ・機器連携に強い理由

C++の強みは、ネイティブコードでメモリやCPUを細かく扱えることにあり、それが処理の速さや遅延の少なさ、既存資産の活用につながります。

処理性能：メモリやCPUを細かく扱い、ネイティブコードで動かせる。
低遅延処理：画像処理や連続データ解析で特性を生かせる。
資産の再利用：既存ライブラリや制御コードを引き継ぎやすい。

ミリ秒単位の遅延が品質や安全性に関わる場合や、フレームレートの維持が必要な場合に適しています。センサーから届く連続データの解析や、OS・ドライバーに近い制御にも使われます。

現場で動くC++資産を全面的に移植すると、挙動の差を検証し直すほか、機器の再接続や認証済み部品の再評価も必要になります。そこで、十分なテストがある資産なら、コアを残してAPI化するほうが業務停止のリスクを抑えやすくなります。

メモリ安全性・人材・ビルドのリスク

C++ではメモリや並行処理の欠陥が、障害や脆弱性につながる可能性があります。たとえばCISAとFBIは、2025年の共同警告で、バッファーオーバーフローのリスクを示しました。

メモリの欠陥：バッファーオーバーフローや解放済みメモリの参照。
並行処理の欠陥：データ競合や未定義動作。
ビルド環境の差：コンパイラやOSなどの組み合わせによるABIの違い。

バッファーオーバーフローは、データ破壊や情報漏えい、クラッシュ、不正なコード実行につながることがあります。そのため、設計・実装・テスト・運用の各段階に予防策を組み込みます。

開発では、コンパイラ（GCC・Clang・MSVC）やOSを組み合わせます。さらに、CPUアーキテクチャやCMake、パッケージ管理、第三者ライブラリも加わります。その組み合わせの違いで、ビルド環境やABIに差が出ることがあります。

このため、採用するC++標準や警告レベル、コンパイラの版、対応OS、ライブラリの更新方針を先に決めておきます。さらに、再現可能なビルドを誰が維持するかも明確にします。

C++・他言語・SaaSの使い分け

C++は、性能や機器、オフライン性、既存資産が重要な部分で力を発揮します。そのため、比較対象を一つの言語に絞らず、処理エンジン、API、画面、データ、運用基盤の層ごとに技術を選びます。

Java・C#・Python・Rustとの役割分担

処理領域に応じて、C++以外の言語にも役割を分けられます。

Java・C#：業務画面、認証、帳票、外部連携。
Python：データ分析、試作、機械学習との接続。
Rust：メモリ安全性を重視する新規の低レイヤー処理。

どの言語を選ぶ場合も、既存ライブラリや開発者の確保、対象OS、規格対応を含めて判断します。

たとえばC++でカメラ画像を処理し、判定結果をAPI経由でWeb画面に表示すれば、性能と開発効率を両立できます。また、データベースの直接操作はC++側に絞り、入力検証や認証、権限、監査ログはAPI側で管理します。こうすると、画面の刷新やクラウド移行にも対応しやすくなります。

パッケージ・クラウド・スクラッチ・ハイブリッドの選び方

開発形態は、業務の標準化の度合いや機器との接続条件で選びます。

SaaS・パッケージ：標準化された業務機能を導入する形。
スクラッチ：現場固有のルールや既存設備に合わせて作る形。
ハイブリッド：現場のC++処理とクラウド機能を組み合わせた構成。

業務が標準化されていて、機器制御や特殊計算が少ない場合は、SaaSやパッケージで導入期間と保守負担を抑えられます。

現場固有のルールや既存設備との接続が多い場合は、スクラッチが候補になります。ただし、独自仕様を増やすと、変更費用が膨らみます。

ハイブリッドでは、C++処理をエッジ側に、データ蓄積・分析・管理画面をクラウド側に置きます。通信が切れても安全動作を保ち、復旧後に差分を同期する構成なら、常時接続できない製造現場や移動体にも対応できます。

選択肢を比べるときは、初期費用だけでなく、開発・運用・機器更新を含む3〜5年の総保有コストで見ます。

ポイント

技術は層ごとに選び、性能や機器、オフライン性が重要な部分にC++を置きます。業務画面やデータ分析はほかの言語で分担し、標準化が進んだ業務はSaaSやパッケージも候補になります。

C++のシステム開発の進め方

PoCで確かめた条件を、設計から運用まで引き継ぎます。

C++案件では、コードを書く前の要件定義が特に大切です。画面数に加えて、処理時間や同時接続数、データ量を決めます。さらに、通信断時の挙動や停止可能時間、復旧時間も定めておきます。

発注側と開発会社で、対象機器、OSやコンパイラ、現地試験の条件まで決めておくと、実現性と費用を比べやすくなります。

▶ 詳細はこちら：C++のシステム開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順

要件定義とPoCによる不確実性の低減

要件定義では、現場の例外処理を把握し、C++で実装する処理と標準機能を分けます。

現場を観察し、紙・Excel・電話・FAXで補う例外処理まで洗い出す。
C++で実装する処理と、標準機能として別層に置く処理を分ける。
新機器や未知のライブラリがある場合は、1〜3か月程度のPoCで検証する。

受発注や在庫のデータ項目を先に決めておかないと、後から業務ルールの変更が大量に発生します。品質と保守履歴のデータ項目も、同じ時点で固めておく必要があります。マスタの責任者と権限、監査証跡は、開発の早い段階で決めておきます。

PoCでは、代表データの処理時間とメモリ使用量を測ります。さらに、連続稼働や通信断からの復旧、実機接続の安定性も確かめます。

成功条件は数値で記録しておきます。デモ画面が動くかどうかだけで判断せず、本番環境で失敗しやすい条件を先に試すことが大切です。

基本設計・実装・連携の分け方

設計・実装では、構成要素の境界と再現可能なビルド環境を定めます。

C++コア、API、画面、データベース、機器接続、ログ、監視の境界を決める。
CMakeなどで環境を整え、警告設定とコードレビューを行う。
採用標準と処理系の対応を確認し、環境をRFPと契約書に明記する。

APIのデータ形式やエラーコードを定め、タイムアウトやリトライも決めておくと、C++側とWeb側を並行して開発できます。版の互換性も、あわせて決めておきます。また、機器制御と業務データを分ければ、実機がなくても自動テストを増やせます。

C++23を使う場合も、既存資産や処理系との互換性を確認します。C++26の機能を使うなら、コンパイラと標準ライブラリが対応しているかを機能ごとに確かめます。

RFPと契約書には、標準の番号だけでなく、実際に再現できる開発環境も明記します。

テスト・移行・運用を含む開発範囲

テスト・移行・運用も開発範囲に含め、段階ごとの確認を計画します。

単体・結合・性能・負荷・長時間稼働・実機をテストする。
通信断、電源断、異常入力、フェイルセーフ、ユーザー受入を確認する。
並行稼働、データ変換、切替リハーサル、ロールバック、現場教育を計画する。
監視、脆弱性情報、ライブラリ、OS・コンパイラの期限を管理する。

CIには、AddressSanitizer、UndefinedBehaviorSanitizer、ThreadSanitizerを組み込みます。さらに、静的解析とファジングも使い、問題を早い段階で見つけます。

品質基準は、応答時間や異常時の遷移状態で表します。また、運用後のログ取得とバックアップも管理します。

納品物には、ソースコードのほか、設計書、テスト仕様書、ビルド手順を含めます。CI設定、ライセンス一覧、復旧手順も納品物に入れておくと、担当者の退職やベンダー変更にも備えられます。

C++のシステム開発費用相場とコストの内訳

規模が上がるにつれて、費用の範囲も広がります。

費用は、コード量だけでなく、機器や現地試験、性能保証によって変わります。既存資産の解析や移行、運用設計も費用に影響します。

ここで示すのは、業務システムの規模別相場と、2026年7月時点のC++案件掲載データの月額単価傾向をもとにした目安です。請負契約の見積金額そのものではないため、PoCや要件定義の後に個別見積もりを取る必要があります。

▶ 詳細はこちら：C++のシステム開発の見積相場や費用/コスト/値段について

規模別の費用と期間の目安

規模別の費用と期間は、次のような目安です。

PoC・小改修：100万〜400万円、1〜3か月。
小規模実用システム：400万〜1,500万円、3〜6か月。
中規模案件：1,500万〜6,000万円、6〜12か月。
大規模案件：5,000万〜2億円以上、12〜24か月以上。

小改修には、既存C++の一部改修、センサー1種類との接続、性能検証、API試作などが含まれます。また、小規模では、処理エンジンにデータベースやAPI、簡易画面、基本テストを組み合わせます。

中規模では、複数機器や画像・計測、権限、帳票を扱います。さらに、外部連携や実機試験も加わります。

大規模では、既存資産の移行や複数拠点、冗長化を扱います。加えて、24時間運用や現地展開、教育を含む場合があります。

医療・車載・産業機器の規格対応、トレーサビリティ、HIL試験が加わると、一般的な業務アプリより費用が上振れしやすくなります。

金額は、C++エンジニアの月額単価をおおむね76万円前後とする2026年7月時点の掲載データと、業務システムの公開相場から推定したものです（出典: C++フリーランス案件掲載データ、2026年7月／業務システム開発の公開相場、2026年確認）。

PMやQA、組み込み・ハード連携、現地調整の工数も加わります。そのほか、セキュリティやデータ移行の工数も必要です。単価に人数を掛けるだけで判断しないことが大切です。

見積もりに含めるべき費用

見積もりには、開発工程と運用後の費用を含めます。

要件定義・設計・開発：10〜15%、15〜20%、30〜40%。
テスト・移行：15〜20%、5〜10%。
運用後：保守、クラウド・監視、機器更新、脆弱性対応。

工程配分は、業務システム開発の公開費用構造を参考にした目安です（出典: 業務システム開発の公開費用構造、2026年確認）。

C++案件では、機器・ドライバーの調査や実機の借用・輸送が加わります。さらに、現地・性能試験や認証・規格、第三者ライブラリの確認も必要です。そのため、テストと移行を小さく見積もらないようにします。

初期費用以外に、コンパイラや開発ツール、追加のOS対応を確認します。現地訪問や教育、バックアップも対象です。なお、年間保守は初期開発費の15〜20%を仮置きできます。

24時間監視や現地駆け付けは、別契約になる場合があります。経済産業省も、運用・保守によってTCOと事業効果が変わると説明しています。そのため、3〜5年の総額で比較します。

ポイント

費用は規模と機器・規格の条件で大きく変わるため、まず規模区分を決め、その目安を見ます。見積もりは、開発と運用後の費用、テスト・移行の工数まで含め、3〜5年の総額で比べます。

C++の開発会社/ベンダーの選び方

開発会社やベンダーの適合性は、「C++に対応しているか」より、自社に近い案件の経験で見ます。たとえば、組み込みLinuxやリアルタイム制御、画像処理、既存C++保守の経験が、自社の条件に近いかを確かめます。

言語名より案件の近さで見る実績

質問するのは、C++のバージョンに加えて、技術環境や担当者、試験・運用の経験です。

技術環境：OS・CPU、コンパイラ、CMake、通信、機器ドライバー。
担当者：予定メンバーの経験と稼働可能時期。
試験・運用：実機試験、現地展開、保守、引き渡し資料。

マルチスレッドや通信プロトコル、画像・信号処理の経験を確かめます。データベースやAPI、クラウドの経験も見ておきます。ただし、公開されている実績の技術者が、現在も在籍しているとは限りません。

過去案件については、規模や納期に加えて、難しい性能条件や障害予防の進め方を聞きます。テスト方法や引き渡し資料、運用後の保守範囲も聞いておくと、比べやすくなります。

既存資産の刷新なら、古い標準やMFC・Qt・独自フレームワークの解析経験を見ます。さらに、テストの追加やモジュール分割、API化の経験も確かめます。

新規開発では、実機が届く前に使える自動テストやシミュレーターを用意できるかも確かめます。

見積もり前に聞くべき質問

見積もり前の確認は、問い合わせ、技術確認、契約条件の順に進めます。

機器一覧、既存コードの量とライセンス、OS・CPU、許容処理時間を伝える。
ピーク時のデータ量、同時接続数、通信断時の動作、安全状態を共有する。
実機試験の場所と希望納期を伝える。
前提条件と契約条件の範囲を確認する。

技術面では、採用するC++標準やコンパイラ、第三者ライブラリ、テストツールを尋ねます。CIや脆弱性対応、ソースコードと設計書の納品範囲も、あわせて確認します。

契約の前には、要件変更や検収基準、性能未達時の対応を文書にしておきます。さらに、再委託や障害対応時間、保守終了時の引き継ぎ、ソースとビルド環境の利用権も文書にします。

複数社の見積もりは、同じ前提で比べます。初期価格だけでなく、要件定義、テスト工数、現地対応、保守、3〜5年のTCOをそろえておくと、後から費用が追加されるリスクを抑えられます。

RFPに入れる要件と失敗を防ぐ視点

RFPには、業務要件、技術条件、品質基準、納品・運用条件を明記します。

業務・機器：業務フロー、画面・帳票、機器、接続、データ、権限。
性能・技術：処理時間、可用性、復旧時間、OS、C++標準、コンパイラ。
納品・運用：ビルド手順、テストデータ、納品物、運用体制。

「高速」「安定」「リアルタイム」は、最大処理時間、許容エラー率、連続稼働時間、復旧時間などの数値に置き換えます。

現場の担当者を決め、マスタ整備を発注側も担うようにして、仕様追加の承認ルールを設けます。非機能要件も、要件定義の段階で扱います。

業務ルールやデータの責任者が曖昧なままだと、技術力が高くても定着しにくくなります。そのため、利用部門、情報システム部門、機器担当、セキュリティ担当が、早い段階で同じ要件表を確認します。

▶ 詳細はこちら：C++のシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

▶ 詳細はこちら：C++のシステム開発の発注/外注/依頼/委託方法について

ポイント

開発会社は「C++に対応しているか」より、自社に近い機器や性能条件の案件経験で比べます。見積もり前に前提と納品範囲をそろえると、各社を同じ条件で比べられます。

C++システムのセキュリティ・品質・運用対策

C++の安全対策は、メモリの扱いだけでなく、システム全体にまたがります。通信、認証・権限、個人情報や業務データ、依存OSSは、それぞれ分けて管理します。ログや更新、機器への物理アクセスも、対象に含めます。

開発時と運用時のそれぞれで、責任者を決めておきます。C++の処理層が安全でも、APIや管理画面の認可が不十分であれば、システム全体のリスクは残ります。

開発工程に組み込むメモリ安全性

メモリ安全性は、入力境界、コード解析、異常入力、依存関係の各面から確保します。

入力境界：値の長さや形式を検証し、所有権とライフタイムを明確にする。
コード検査：警告、静的解析、レビュー、サニタイザーを使う。
依存管理：SBOMを作成し、ライセンスとCVEを確認する。

危険なポインター操作は限定し、コンパイラの警告はエラーとして扱います。また、AddressSanitizer、UndefinedBehaviorSanitizer、ThreadSanitizerを使い分けます。

異常入力にはファジングを用い、負荷試験では見つけにくいクラッシュや不正なメモリアクセスを早期に検出します。

CISAとFBIは2025年に、バッファーオーバーフローを重大なメモリ安全性の欠陥として注意喚起しました。

そのため、設計時に入力検証や安全なAPI、更新可能な構成を定めておきます。さらに、安全性の検査結果と未対応のリスクは、納品物と運用台帳に残します。

通信・データ・権限の保護

通信とデータの安全性は、接続条件、情報管理、監査記録に分けて設計します。

接続：TLS、証明書更新、端末認証、暗号化、再送、重複排除、通信断時の保存期間。
データ：情報の分類、保存期間、API側の認可。
監査：操作・設定・エラー・出力を記録し、ログを保護する。

IPAの「TLS暗号設定ガイドライン」第3.1.1版（2025年4月公開）は、安全性と相互接続性に応じた設定基準やチェック項目を示しています（出典: IPA「TLS暗号設定ガイドライン」第3.1.1版、2025年）。対象OS・ライブラリ・機器の制約と照らし合わせて使います。

まず、個人情報や取引情報、製造条件、保守履歴を分類し、保存期間を決めます。そのうえで、管理操作や設定変更、エラー、データ出力を監査ログに記録します。

ログにはパスワードや秘密鍵を出力せず、時刻の同期や改ざん検知、アクセス制限、保存先のバックアップも設計します。

運用・保守と引き継ぎの設計

運用・保守では、稼働状況、障害対応、引き継ぎを継続して管理します。

監視・復旧：稼働指標を確認し、障害時の動作と復元を決める。
保守契約：問い合わせ、障害対応、更新、機器交換、現地対応を定める。
引き継ぎ：設計・制約・テスト・環境構築を文書化し、復旧訓練を行う。

CPUやメモリ、キュー、処理遅延を監視し、業務影響の前兆をつかみます。エラー率や機器接続も、監視対象に含めます。障害時には、安全停止、処理継続、後からの再実行のどれを行うかを決めておきます。

バックアップと復元は実際に試し、復旧時間の目標を確認します。保守契約には、問い合わせや障害の優先度、一次切り分けを明記します。さらに、リリースや脆弱性パッチ、OS・コンパイラ更新、機器交換、現地対応も盛り込みます。

設計の理由や既知の制約、テスト方法、開発環境の構築手順を文書にしておきます。そのうえで、別の担当者が定期的に復旧訓練を行えば、ブラックボックス化を防げます。

よくある質問（FAQ）

技術選定や既存資産、費用、開発会社の選び方について、発注前によくある質問に答えます。

C++で業務システムを作るメリットは何ですか？

高速計算や低遅延、省メモリ、機器やOSに近い制御、既存ライブラリの再利用が利点です。特に、製造設備や画像処理、計測、組み込み、オフライン動作などの場面で効果を発揮します。

性能や機器連携が業務成果に直結する領域に向いています。一方で、標準的な画面や帳票が中心であれば、他の技術やSaaSとの組み合わせが合理的な場合もあります。

既存のC++システムをWeb化・クラウド化できますか？

できます。全面刷新を急がず、テストを追加して機能をモジュール化し、RESTやgRPCなどのAPIで公開します。

画面とクラウド基盤は、段階的に追加します。機器制御や高速処理は現場側に残し、データ蓄積や管理画面をクラウド側へ移すと、通信断時の安全性と運用性を両立しやすくなります。

C++のシステム開発にはいくらかかりますか？

PoCや小改修は100万〜400万円、小規模は400万〜1,500万円、中規模は1,500万〜6,000万円、大規模は5,000万〜2億円以上が目安です。

費用は、機器接続や実機試験、既存資産の解析の有無で変わります。移行や規格対応、保守の有無も影響します。そのため、要件定義とPoCで前提をそろえ、初期費用だけでなく3〜5年のTCOを比べることが大切です。

開発会社やベンダーには何を確認すべきですか？

自社に近い機器やOS、性能、業務領域の経験を確認します。あわせて、担当予定者や実機試験、テスト自動化、脆弱性対応の進め方も見ておきます。

設計書やソース、ビルド環境の納品範囲は、契約に定めておきます。要件変更や検収、障害対応、保守終了後の引き継ぎについても、契約で決めておきます。また、言語知識と業務設計力を分けて評価すれば、発注後の行き違いを減らせます。

まとめ

C++を使う領域の見極め

性能や低遅延、機器連携、オフライン性、既存資産の再利用が成果に直結するなら、C++を中核に置く理由があります。標準的な画面や認証、帳票は、APIやクラウドと役割を分けておくと、将来の変更に備えられます。

発注前の条件の数値化

発注前には、条件を数値化したうえで、検証と費用・体制の比較を進めます。

要件：処理時間、同時接続数、停止・復旧時間、異常時の動作。
検証：対象機器を含め、PoCと実機試験で確かめる。
比較：納品物、保守、品質、移行、セキュリティ、引き継ぎを確認する。

比較の範囲を広く取ると、長く使えるシステムにつながります。

C++は、性能や低遅延、機器連携、オフライン性、既存資産といった業務要件を満たすために使います。機器制御や画像・信号処理はC++に置き、画面や認証、帳票、データ管理、クラウド運用は適切な技術と組み合わせます。

費用は、100万〜400万円の小改修から、2億円以上の大規模案件まで幅があります。要件定義で各条件を数値化し、PoCで不確実性を抑えます。さらに、実機試験や移行、保守を含む3〜5年のTCOで比べ、発注先は案件の近さやテスト・運用体制で選びます。

▼開発を相談する前に読みたい無料ホワイトペーパー
・【2026年最新版】AI駆動開発の完全ガイドブック

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

株式会社riplaの会社HPはこちら

・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>

執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。