CI/CDツール開発の完全ガイド

CI/CDツールは、開発基盤の種類、導入手順、運用体制を整理して選ぶと、品質と監査性を両立しやすくなります。

まず仕組みと種類を押さえ、次に導入手順と費用、セキュリティ、選定と評価の順で見ていきます。各テーマの詳細は関連記事もご覧ください。

▼関連記事一覧
・CI/CDツール開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順
・CI/CDツール開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方
・CI/CDツール開発の見積相場や費用/コスト/値段について
・CI/CDツール開発の発注/外注/依頼/委託方法について

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CI/CDツールの定義と役割

CI/CDツールは、コードを変更した後の検査や配布を自動で実行するソフトウェアまたはサービスです。CIとCDでは、自動化の対象となる工程と、人が関わる範囲が異なります。

CIとCDの違い

CIは継続的インテグレーションのことで、変更コードを共有ブランチへ頻繁に統合し、その都度ビルドや自動テストを行います。変更を小さいうちに検証できるため、バグを後工程へ持ち越しにくくなります。

CDは継続的デリバリーまたは継続的デプロイメントを指し、本番への反映の仕方が異なります。

• 継続的デリバリー：成果物をリリース可能な状態に保ち、承認後に本番へ出す形です。
• 継続的デプロイメント：条件を満たした変更は、手動操作なしで本番へ反映されます。

業務システムでは、最初から継続的デプロイメントを目指す必要はありません。

CI/CDパイプラインの処理の流れ

標準的な処理は、変更検知から本番環境へのデプロイまで順番に進みます。

1. 変更を検知すると、ソースを取得して依存関係を解決します。
2. ビルド後に、単体テスト、静的解析、脆弱性検査を実行します。
3. 成果物を保存し、検証環境へデプロイして承認を得ます。
4. 承認が出たら、本番環境へデプロイします。

各工程はジョブに分け、失敗した時点で後続の処理を止めます。成果物を環境ごとに作り直さず、同じ成果物を開発、ステージング、本番へ順に昇格させると、環境差分を抑えられます。

導入で改善する点と残る課題

自動化で改善しやすいのは、手順が特定の人に偏る属人化や、環境設定の差異といった課題です。

• 検査漏れ：テストや脆弱性検査を、パイプラインの中で実行できます。
• 手順の不透明さ：実行履歴や承認記録が残るため、監査での説明に使えます。
• 復旧の難しさ：成果物や切り戻しの手順を、管理しやすい形で扱えます。

テストケースが不足したまま自動化しても、品質問題は解決しません。

古いシステムとの接続に制約がある場合や、リリース責任者が不明確な組織では、プロセスを整理する必要があります。また、手順をコード化できないチームは、導入時に開発プロセスを整えることになります。

CI/CDツールの種類と選び方

選ぶときは、製品の優劣だけでなく、ソース管理、実行環境、セキュリティ要件、チームの運用能力との相性を見ます。

主な種類は、ソース管理一体型、クラウド基盤統合型、専用サービス型、セルフホスト型、GitOps型です。ソース管理と一体になったクラウドサービスから、自社のサーバーで動かす方式まで並びます。次の節から、それぞれの特徴を順に見ていきます。

ソース管理一体型クラウドサービス

ソース管理やコードレビューと同じ画面で、ワークフローを定義できるタイプです。

• 始めやすさ：リポジトリ、プルリクエスト、権限、環境保護を一つにまとめて扱えます。
• 設定管理：YAMLなどの設定変更にレビューを通し、過去の状態に戻せます。
• 費用確認：実行分数、並列数、成果物保存、Runner管理費の内訳を見ておく項目です。

少人数のチームなら短期間で始めやすいです。一方で、Runner管理費などが別に発生しやすい点には注意が必要です。

2026年の公式発表では、ホステッドRunnerの値下げや課金方式の見直しが示されました（出典: CI/CDサービス公式料金変更発表、2025〜2026年）。

契約時点の料金表だけでなく、従量課金の変更方針も確認しておく必要があります。

クラウド基盤統合型と専用サービス型

クラウド基盤との統合度や実行料金の仕組みを、次のように比べます。

• クラウド基盤統合型：同じクラウドの中で、ビルドからデプロイ、権限、監査ログまでを組み合わせる形です。
• 専用サービス型：複数のソース管理や実行環境をつなぎ、キャッシュや並列実行、テストの可視化を重視する形です。
• 無料枠とプラン例：月6,000ビルド分の無料枠があり、月額15ドルから3万クレジットのプランも用意されています。
• クレジット単価：CPU、メモリ、OSの組み合わせで変わり、Linux標準クラスは1分10クレジットです。

既存のクラウドを使っている企業は、認証やネットワーク設計をそろえやすいです。

料金例は、CI/CDサービス公式料金表（2026年7月）に基づいています。そのため、分数だけで比べず、実行時間とリソースを掛け合わせて試算します。

セルフホスト型とGitOps型

セルフホスト型は、自社のネットワークやサーバー内で実行基盤を管理する方式です。

• 適する条件：閉域網、特殊なミドルウェア、データ所在や外部接続の制約がある場合が該当します。
• 自社の運用：更新、バックアップ、Runnerの隔離、障害対応を、社内で担うことになります。
• GitOps型：環境の状態をリポジトリで管理し、差分をコンテナ環境などに反映する方式です。

GitOps型は変更履歴を追いやすい一方で、クラスタ権限、リポジトリ権限、秘密情報の参照範囲を設計しておく必要があります。

オンプレミスとクラウドが混在する場合は、SaaSとセルフホストを組み合わせる方法もあります。

CI/CDツール導入の進め方

導入は、現在のリリース工程を一覧にするところから始めます。

まず代表アプリを一つ選んで検証し、効果と制約を確かめたうえで標準テンプレートを作ります。そのあとで対象を広げる段階方式が安全です。

▶ 詳細はこちら：CI/CDツール開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順

現状調査と要件定義

調査では、システム構成と現在の運用手順をあわせて把握します。

• 構成：リポジトリ数、言語、ブランチ戦略、ビルド方法、テスト、リリース頻度を洗い出します。
• 環境：環境数、接続先、保有する秘密情報を調べます。
• 現行手順：聞き取りだけで済ませず、操作順、待ち時間、承認者、失敗時の復旧を書き留めておきます。
• 要件：必須のMUST、希望するWANT、将来検討に分けることで、過剰な選定を避けられます。

PoCによる効果検証と標準化

PoCでは、本番の自動デプロイまでは実装せず、一つのリポジトリで基本動作を確かめます。

• 実行確認：プルリクエストの時点で、ビルドと単体テストが動くかを見ます。
• 運用確認：検証環境へのデプロイ、承認記録、失敗通知が機能するかを確かめる項目です。
• 評価項目：実行時間、再現性、権限分離、秘密情報の非表示、再実行性、監視連携が判断材料になります。

PoCが成功したら、定義、命名規則、環境変数、例外処理、運用手順をテンプレートにまとめます。そのうえで、そのテンプレートを別のアプリケーションへ横展開していきます。

本番展開と運用移管の段階化

展開と移管では、安全確認と社内運用の継続性を揃えて準備します。両方が途切れないよう、あわせて進めます。

1. 検証環境での成功、承認者、変更対象、バックアップ、切り戻し条件の確認です。
2. 開発環境、ステージング、本番の順に自動化し、業務影響が大きい場合は本番だけ承認付きにします。
3. 引き渡すのは、パイプラインコード、設計書、権限一覧、障害連絡先、ログ保存期間です。
4. 月次コストの確認方法を共有し、設定変更を担う担当者を複数育成します。

担当者を複数育成しておくと、一人に知識が集中する状態を避けられます。

CI/CDツールの費用相場とコストの内訳

費用は、ツール利用料に加えて、設計・構築、人件費、Runnerを合算した額になります。クラウド、保存、検査、保守の費用も、同じように加わります。

この金額は、業務システムの工数と月額80万〜120万円程度のエンジニア単価を前提にした目安です。税、ライセンス、クラウド利用料、既存システム改修費は、別途かかる場合があります。

▶ 詳細はこちら：CI/CDツール開発の見積相場や費用/コスト/値段について

▶ 詳細はこちら：CI/CDツール開発の発注/外注/依頼/委託方法について

構築規模別の費用と期間

受託構築の費用と期間は、対象範囲や既存資産によって変わります。

• 小規模PoC：対象は、1リポジトリ、1言語、ビルド、単体テスト、検証環境への配備で、100万〜300万円、2〜6週間程度です。
• 標準導入：複数リポジトリ、開発から本番までの3環境、承認、Secrets管理、保存、基本検査を含み、300万〜800万円、2〜4カ月程度です。
• 大規模導入：混在環境や複数部署が関わると、800万〜2,000万円以上、6〜12カ月程度になることがあります。

大規模導入では、Kubernetes、監査、移行、教育、運用設計までが対象になります。閉域網、高可用性、規制対応が加わると、費用はさらに増える可能性があります。なお、費用と期間はいずれも、要件と既存資産によって変動する推定値です。

ランニングコストの見積もり

運用規模と従量課金を分けて見積もると、追加費用を見落としにくくなります。

• 小規模の運用・保守：月10万〜30万円が目安です。
• 複数環境などを含む場合：24時間監視とRunner保守を含めると、月30万〜100万円程度です。
• V1の料金例：アクティブなパイプライン1本につき月1ドルです。
• V2の料金例：アクション実行1分につき0.002ドルです。

サービス料とは別に、コンピュートや転送、ログ、キャッシュ、成果物保管、追加検査の費用がかかります。

別のビルド・デプロイサービスや保存先、通知も追加料金になり得ます（出典: クラウド基盤公式料金表、2026年）。

ライセンス以外を含むTCO

総保有コスト（TCO）は、実行量に応じた費用と運用方式ごとの負担を合わせて比べます。

• 実行費用：月間の実行回数に平均時間とリソース単価を掛け、並列実行費も足します。
• 共通費用：ストレージ、ネットワーク、監視、サポートの費用を加えます。
• セルフホスト：サーバーに加え、更新、バックアップ、証明書、脆弱性・夜間障害対応の人件費を見込みます。
• SaaS：データ所在、契約更新、プラン変更、移行時のエクスポート可否の確認が必要です。

初期費用と3年分の運用費を同じ条件で比べれば、短期導入の安さだけで判断せずに済みます。

CI/CDのセキュリティと監査要件

CI/CDにはコード、認証情報、成果物、デプロイ権限が集まるため、攻撃者に狙われやすい領域です。

そこで、DevSecOpsは、セキュリティをリリース前だけでなく、設計、ビルド、テスト、配布の各段階に組み込む考え方です。

最低限実装したい検査と秘密情報管理

CI/CDには、コードや依存部品を調べる検査を組み込みます。

• 脆弱性と秘密情報：混入の検知と、依存ライブラリの脆弱性検査を行います。
• 構成とライセンス：静的検査、コンテナやIaCの検査、OSSライセンスの確認を加えます。
• 成果物の追跡：重要な成果物はハッシュや署名で出所を確認し、SBOMで部品を追跡します。

パスワードや長期固定キーは定義へ直接書かず、必要な工程だけにシークレットストアから渡します。可能であれば、OIDCなどの短期トークンを使い、実行が終わったら権限が残らない設計にします。

Runner、権限、監査ログの分離

実行基盤、権限、記録を分けることで、信頼できないコードから本番環境を守ります。

• Runnerの分離：信頼できないコードも動くため、共有のRunnerに本番権限を与えず、信頼度ごとに分けます。
• 実行権限：プルリクエストの検査と本番配備とで、秘密情報、ネットワーク、許可コマンドの範囲を変えます。
• 監査記録：承認者と実行者は分け、実行者、日時、コミット、成果物、反映先を保存しておきます。
• ログ保護：改ざんや削除を防ぐ仕組みと、個人情報やトークンのマスキングです。

ソフトウェアサプライチェーンの要件確認

サプライチェーンの管理要件は、NIST SP 800-204Dの指針が参考になります（出典: NIST SP 800-204D、2024年）。製品を扱う市場ごとの報告義務も、あわせて確認しておきます。

• NIST SP 800-204D：認証・認可、ビルド環境の保護、秘密情報の検査、成果物の完全性を扱う指針です。
• 選定要件：指針を採用するかどうかとは別に、パイプラインの変更権限、依存部品の出所、ビルドの再現性を要件に入れておきます。
• 欧州の報告：対象製品を扱う場合は、2026年9月11日から報告義務が始まります。
• 通知期限：対象となる脆弱性や重大事故では、早期警告と完全通知それぞれに期限があります。

悪用中の脆弱性や重大事故では、早期警告が24時間以内、完全通知が72時間以内です（出典: 欧州委員会Cyber Resilience Act公式情報、2026年）。

すべての日本企業に直接適用されると決めつけず、対象製品と市場を確認して備えておきます。

開発会社・ベンダーの選び方

外部に依頼するなら、ツールの設定だけでなく、既存の開発や運用を調べ、社内に定着するまで支援できるかを見ることが大切です。製品名や導入社数だけで判断すると、接続、監査、教育、障害対応といった業務固有の条件が抜けやすくなります。

導入条件で見る実績

導入件数よりも、自社に近い条件でどんな課題を解決したかを確認します。

• システム条件：リポジトリ数、言語、OS、コンテナ、Kubernetesが自社に近いかを比べます。
• 接続と統制：オンプレミス、閉域網、環境数、承認、監査、検査の方法を比べる項目です。
• 運用効果：可能であれば、匿名化した構成図や導入前後の運用フロー、PoCの失敗例、移管後の支援範囲を提示してもらいます。

効果は、デプロイ頻度だけでなく、変更リードタイムや変更失敗率、復旧時間でも示せるかを見ます。

技術力と運用移管の範囲の評価

提案時には、パイプラインのコード化、テスト戦略、成果物の昇格を説明してもらいます。あわせて、秘密情報管理、Runner隔離、ロールバック、監視、ログ保存、障害時の連絡体制についても説明を求めます。

納品物には、設計書だけでなく、定義、テンプレート、権限一覧が含まれるかを確認します。加えて、テスト結果、運用・移行手順、教育資料についても確認します。

SaaSの終了や基盤の移行に備えて、設定と成果物の持ち出し形式、担当者への依存、契約終了後の支援もRFPに盛り込みます。

RFPとPoCによる比較条件の統一

候補各社に同じ要件を示し、見積の範囲とPoCの評価条件をそろえておきます。

1. RFPに記載するのは、対象数、言語、月間実行回数、平均時間、同時実行数です。テストと環境数も含めます。
2. 秘密情報、承認者、監査ログ保存期間、SLA、教育、移行条件も明記しておく項目です。
3. 見積は、要件定義から保守までの工程ごとに分けてもらいます。
4. クラウド、ライセンス、ログ、Runner、追加改修は、別明細にしてもらいます。
5. 同じ代表アプリで複数候補のPoCを行い、実行時間、再現性、失敗時の調査性を比べます。

▶ 詳細はこちら：CI/CDツール開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

導入後に起こりやすい失敗と評価指標

導入直後は、パイプラインが動いたことだけで成功と判断しないことが大切です。

自動化で変更の数が増えると、テストの品質や復旧手順が追いつかない場合もあります。そのため、実行結果を定期的に見直し、安全性を評価します。

よくある失敗と防ぎ方

テスト不足のまま本番だけを自動化したり、複雑な例外処理を一人しか理解しない状態になったりすると、失敗につながります。

• 情報漏えい：秘密情報がログに出ていないかの確認です。
• 過剰権限：Runnerに必要以上の権限を与えない対策です。
• 費用の見落とし：実行分数やストレージを監視して防ぎます。

まずはテストの再現性と検証環境への反映に集中し、本番は承認付きにします。そのうえで、再実行と切り戻しを訓練し、四半期ごとに権限と保存データを見直します。

導入効果を測る指標

DORAの基本指標と補助指標を組み合わせ、速度だけに偏らないように評価します。

• 基本指標：デプロイ頻度、変更リードタイム、変更失敗率、障害からの復旧時間を測ります。
• 品質・処理指標：テスト成功率、失敗再発率、パイプライン時間、キュー待ち、承認滞留、ロールバック時間の推移を追います。
• 安全性・費用：脆弱性の修正リードタイムと、変更1回あたりのクラウド費用も見ておきます。

基本指標は、DORAで使われている評価の枠組みです。導入前の値を測ったうえで、1カ月、3カ月、6カ月後に変化を確認します。

速度だけを目標にすると、品質や安全性を損ないやすくなります。そこで、複数の指標を組み合わせます。

運用チェックリストの定例化

月次と四半期の点検、実地訓練は、それぞれ分けて定例化します。

• 月次：費用、失敗ジョブ、キュー待ち、容量、未対応脆弱性、権限変更を確認します。
• 四半期：不要なRunner、未使用の秘密情報、古い依存関係、承認者の異動を点検します。
• 復旧・移行：バックアップからの復旧可否と、別基盤へ移せる形式の確認です。

別のメンバーが失敗ジョブを調べ、切り戻す訓練を行っておくと、担当が変わっても運用を回せるようになります。

よくある質問（FAQ）

導入前には、費用や対象システム、人材などについて疑問が出やすいものです。そこで、導入前に確認したい質問に答えます。

CI/CDツールは小規模チームにも必要ですか？

必要かどうかは人数よりも、リリース頻度、手作業のリスク、テストの難しさで判断します。少人数であっても毎週同じ手順でリリースしているなら、プルリクエスト時のビルドとテストから始められます。

無料枠や既存のソース管理機能を使い、1リポジトリのPoCで効果を測れば、過剰投資を避けやすくなります。

レガシーシステムやオンプレミスでも導入できますか？

導入は可能ですが、Runnerの接続範囲、ファイアウォール、認証、ミドルウェア、データ所在の確認が必要です。閉域網や本番接続に強い制約がある場合は、セルフホストRunnerやハイブリッド構成を検討することになります。

手動の工程は一度に置き換えず、ビルドとテストの再現性を高めてから、検証環境へ成果物を届けます。

本番デプロイまで完全自動化したほうがよいですか？

本番まで完全自動化するかは、業務への影響と復旧準備を見て範囲を決めます。

• 本番影響が大きい場合：ビルド、テスト、検証環境へのデプロイを自動化し、本番だけ承認付きにする方式が現実的です。
• 自動化の判断：変更リスク、テスト範囲、切り戻し時間、監査要件の確認です。
• 拡大の条件：証跡と復旧手段が整った範囲から広げる形です。

費用を比較するときに最初に見る項目は何ですか？

比較の前に、対象範囲と実行量をそろえ、費用の含め方も統一しておきます。

1. リポジトリ数、月間実行回数、平均時間、同時実行数、環境数を明確にします。
2. 保存容量とRunner方式の条件もそろえておきます。
3. ライセンス、クラウド、構築、人件費、保守を分けて比べます。
4. 並列実行やログ保管の追加料、セルフホストの運用負担を含めた3年分のTCOで判断する形です。

まとめ

CI/CDツールは、コード変更後のビルド、テスト、成果物管理、環境へのリリースを自動化する基盤です。選定では、機能や無料枠に加えて、ソース管理との親和性やクラウドとオンプレミスの接続も確認します。

実行量と並列数、セキュリティ、監査、運用移管を確認したうえで、3年分のTCOを比べます。

導入成功の原則

導入は小さく始め、安全性と運用を確かめながら定着させます。

1. 代表アプリでテストの再現性と証跡を整えます。
2. 検証環境、本番承認、本番自動化の順に範囲を広げます。
3. 秘密情報、依存部品、Runner、権限、成果物の出所をパイプラインで管理します。
4. デプロイ頻度、変更リードタイム、変更失敗率、復旧時間で効果を測ります。
5. テンプレート、教育、権限の見直し、費用確認、復旧訓練を定例化します。

最初に決めるべき一歩

まずはPoCの対象を一つ決め、比較と評価に使う情報をそろえます。

1. 対象アプリのリリース手順、テスト時間、復旧方法、月間実行量を記録します。
2. クラウド型、セルフホスト型、ハイブリッド型を比較し、PoCの成功条件と3年分の費用を決めます。

品質、セキュリティ、運用を含めた開発基盤として設計すると、継続的な改善につながります。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。